年月 |
事項 |
1980年9月 |
電気通信機器、コンピュータ及び端末機器販売、設置工事及び保守管理を事業目的として、東京都新宿区高田馬場に「新日本工販株式会社」(現 株式会社フォーバル)を設立 |
1988年11月 |
「新日本工販株式会社」(現 株式会社フォーバル)、社団法人日本証券業協会東京地区協会(現 日本証券業協会)に店頭登録銘柄として株式公開 |
〃 |
東京都渋谷区神宮前に本社移転 |
1989年11月 |
資本金40億7,270万円に増資 |
1991年7月 |
資本金41億3,308万8千円に増資 |
1991年10月 |
商号を「株式会社フォーバル」に変更 |
1995年4月 |
東京都新宿区に子会社「フォーバル・インターナショナル・テレコミュニケーションズ株式会社」(現 株式会社フォーバルテレコム)設立 |
2000年11月 |
株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所マザーズ市場に上場 |
2002年2月 |
株式会社フォーバルテレコムが、東京都中央区に「ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社」(合弁会社)を設立 |
2003年10月 |
法人向け光ファイバー対応IP電話サービス「FTフォン」サービスを開始 |
2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
2006年4月 |
東京都渋谷区に子会社「株式会社フォーバルテクノロジー」設立 |
2006年5月 |
東京都渋谷区に「株式会社プロセス・マネジメント」設立 |
2007年7月 |
「株式会社リンクアップ」の株式を取得(子会社)(2019年4月全株式を売却) |
2008年4月 |
保守・サポートサービスを統合し、新たに、お客様の問題解決を付加した総合ITコンサルティングサービス「アイコン」を提供開始 |
2009年2月 |
「株式会社フリード」(現 株式会社フォーバル・リアルストレート)の株式を取得(子会社) |
2010年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(現 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場 |
2010年5月 |
カンボジアのプノンペンに現地法人FORVAL(CAMBODIA)CO., LTD.を設立 |
2010年10月 |
スマートフォンを利用したFMC(Fixed Mobile Convergence)サービス「ツーウェイスマート」を開始 |
2011年7月 |
鹿児島コミュニケーションセンターを開設(現 カスタマーコミュニケーションセンター鹿児島) |
2011年7月 |
インドネシアのジャカルタに現地法人PT.FORVAL INDONESIAを設立 |
2011年8月 |
ベトナムのホーチミンに現地法人FORVAL VIETNAM CO., LTD.を設立 |
2012年3月 |
ミャンマーのヤンゴンにミャンマー駐在員事務所(ヤンゴンオフィス)を開設 |
2012年4月 |
「SWIFTBOX(スイフトボックス)」を発売開始。IP電話システム(IP-PBX)とオールインワン型ネットワークセキュリティシステム(UTM)を融合したIP統合ソリューションを世界に先駆け開発 |
2013年10月 |
株式会社アイテックの株式を取得(子会社) |
2013年12月 |
株式会社アップルツリーの株式を取得(子会社) |
2014年1月 |
東京証券取引所 市場第二部へ市場変更 |
2014年8月 |
株式会社フォーバルテレコムが、東京証券取引所市場第二部へ市場変更 |
2014年10月 |
東京証券取引所市場第一部へ指定 |
2015年9月 |
新アイコンサービス「情報マネジメントアイコン」の提供を開始 |
2018年10月 |
株式会社第一工芸社の株式を取得(子会社) |
2020年4月 |
株式会社三好商会のビジネスソリューション事業を分社化し、子会社化 |
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株式会社えすみを子会社化 |
2020年5月 |
カエルネットワークス株式会社(現 株式会社フォーバルカエルワーク)を子会社化(7月に完全子会社化) |
2021年6月 |
株式会社コーディネートを子会社化 |
2021年7月 |
株式会社エルコムを子会社化 |
2022年4月 |
東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
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