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年月
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事項
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1999年12月
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カラオケルーム等の運営を目的として、東京都目黒区中根一丁目３番４号に株式会社鉄人化計画を設立(資本金10,000千円)
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2000年４月
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川崎市高津区にカラオケルーム運営事業１号店として「カラオケの鉄人 溝の口店」をオープン
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2000年９月
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有限会社東京日の丸(現トリックスターズ・アレア有限会社)のカラオケルーム運営業務の受託を開始
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2001年３月
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本社を東京都渋谷区桜丘町３番16号ＮＩＫＩビルに移転
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2002年１月
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2000年９月より受託していたカラオケルーム運営業務を解消し、受託店舗の一部であった「カラオケの鉄人」４店舗、「カラオケ屋」３店舗を直営化
新規業態の開発を目的として、ビリヤード・ダーツ遊技場「サンビリ」５店舗、まんが喫茶(複合カフェ)「まんが帝国」３店舗をオープン
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2002年８月
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当社オリジナルのカラオケシステムである「鉄人システム」を開発・導入
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2004年４月
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本社を東京都目黒区中目黒二丁目６番20号に移転
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2004年７月
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東京証券取引所マザーズに株式を上場
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2005年２月
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まんが喫茶(複合カフェ)の新ブランド「アジールエッセ」１号店をオープン
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2005年９月
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株式会社システムプランベネックス(旧・連結子会社)の株式取得(100％)
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2005年11月
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株式会社エクセルシア(旧・連結子会社)の株式取得(100％)
中小規模店舗対応の「鉄人システム(ミニ鉄人システム)」を開発、東京都新宿区「カラオケの鉄人 飯田橋神楽坂店」に導入
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2006年３月
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からふね屋珈琲株式会社(旧・連結子会社)の株式取得(100％)
「からふね屋珈琲店」のブランドにて京阪神地区にフルサービス型珈琲ショップ11店舗を展開
株式会社クリエイト・ユー(旧・連結子会社)の株式取得(100％)
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2007年12月
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新たな店舗コンセプトの試みとして、パフェメニュー150種類以上を揃えた「からふね屋珈琲店・本店」を京都・河原町三条にオープン
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2008年６月
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当社のまんが喫茶(複合カフェ)運営事業を会社分割(吸収分割)により株式会社クリエイト・ユー（旧・連結子会社）に承継
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2009年11月
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株式会社システムプランベネックス(旧・連結子会社)を存続会社、株式会社エクセルシア並びに株式会社クリエイト・ユーを消滅会社とする吸収合併を実施
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2010年10月
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株式会社アイディアラボ(旧・連結子会社)の株式取得(100％)
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2010年11月
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中華民国(台湾)に100％出資の子会社「鐵人化計畫(股)有限公司」(旧・連結子会社)を設立
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2011年３月
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当社を存続会社とする株式会社アイディアラボ(旧・連結子会社)の吸収合併を実施
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2011年12月
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本社を東京都目黒区八雲一丁目４番６号に移転
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2012年12月
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グアム(アメリカ合衆国準州)に100％出資の子会社「ＴＥＴＳＵＪＩＮ ＵＳＡ Ｉｎｃ．」（現・連結子会社）を設立
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2013年１月
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大韓民国(韓国)において当社が出資するファンド「シーエルエスジー私募投資専門会社第１号」(旧・連結子会社)を設立(韓国系ファンド：出資比率99.93％)
同ファンドが「チョリンＫＯＲＥＡ Ｉｎｃ．」(旧・連結子会社)の株式取得(間接所有孫会社に該当)
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2013年２月
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中華民国(台湾)において咖蘭芙妮屋咖啡店(日本名：からふね屋珈琲店)第１号店をオープン
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2013年６月
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普通株式１株を200株に株式分割、単元株制度を導入し１単元の株式数を100株とする
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2015年１月
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東京証券取引所市場第二部に市場変更
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2015年４月
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本社を東京都目黒区東山三丁目８番１号に移転
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2015年７月
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当社を存続会社とする株式会社システムプランベネックス(旧・連結子会社)の吸収合併を実施
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2015年８月
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からふね屋珈琲株式会社（旧・連結子会社）の全株式を譲渡
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2018年５月
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第三者割当増資（資本金1,021百万円）
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2019年３月
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飲食専門店「赤から」とのコラボレーション業態１号店として「カラオケの鉄人 松戸アネックス店」をオープン
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2019年６月
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ブライダルレストラン「８G HORIE River Terrace Wedding」の事業譲受により関西圏に営業拠点を展開
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2019年12月
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まつ毛エクステ・ネイルサロン「Rich to」の事業譲受により中京圏に営業拠点を展開
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2020年１月
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「牛カツ京都勝牛 ヨドバシ横浜店」の運営開始
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2020年２月
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減資（資本金 100百万円）
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2020年４月
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ラーメン事業「直久」の事業譲受により飲食事業を強化
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2020年８月
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増資（資本金 849百万円）
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2021年３月
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本社を東京都目黒区碑文谷五丁目15番１号に移転
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2021年８月
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減資（資本金 50百万円）
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2021年12月
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まつ毛エクステ・ネイルサロンを運営するビアンカグループ６社（現・連結子会社）の株式取得(100％)
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2022年１月
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不動産事業の運営を目的として、100％出資の子会社「株式会社コストイノベーション」（現・連結子会社）を設立
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