沿革

2【沿革】

当社は、「明るい未来を創造する技術者集団」として、先端技術を活用した実用的なサービスを創り続け、「企業活動の継続性と生産性の劇的な向上に貢献すること」をミッションに、2008年に設立いたしました。その後、現在に至るまでの沿革は、以下のとおりであります。

2008年8月

東京都江東区にブレインズテクノロジー株式会社設立

2012年3月

企業内検索エンジン「Neuron Enterprise Search」をリリース

2013年2月

ファイルサーバー分析エンジン「Neuron Smart Repository」をリリース

2014年2月

大規模データ分析プラットフォーム「Impulse」(注1)をリリース

2014年8月

AWS(注2)の「APN(注3)テクノロジーパートナー」に認定

2015年6月

本社を東京都港区に移転

2015年7月

「Impulse」に機械学習(注4)エンジンを搭載し、リアルタイム予測・分析機能を強化してリリース

2016年6月

「Impulse」がInterop Tokyo 2016「Best of Show Award」特別賞を受賞

2018年4月

機械学習を活用した異常検知モデルの自動構築に関する特許を取得

2018年5月

ガートナーの「Cool Vendors in Performance Analysis, AIOps Focus, 2018」に選定(注5)

2018年9月

AWSの「APN アドバンスドテクノロジーパートナー」に認定、同「APN 産業用ソフトウエアコンピテンシーパートナー(注6)」に認定

2019年8月

「Impulse」に業務に特化したモジュール(注7)と学習モデルの解釈を支援する機能をリリース

2019年9月

「Neuron Enterprise Search」にオンラインストレージ(注8)に対応した接続機能をリリース

2020年2月

株式会社竹中工務店のロボットの自律走行と遠隔管理を担う「建設ロボットプラットフォーム」を開発、共同発表

2020年4月

AWSの「APN Partner of the Year(注9)-Industrial Software-」を受賞

2020年6月

株式会社NTTドコモの5G対応ソリューション「FAAP(製造機器一括分析)」の共同発表、提供を開始

2021年7月

東京証券取引所マザーズに上場

2022年1月

日本工営株式会社とKDDI株式会社による、総務省の「タイ王国工業団地内におけるローカル5G(注10)を活用したアプリケーションの実証試験」(注11)で「カメラ映像および機械作動音声のAI分析・判断」への技術協力を発表

 

 

 

(注)1.Impulseは、2014年2月時点では「大規模データ分析プラットフォーム」としてリリースしており、2019年8月の機能強化を経て以降、「異常検知ソリューション」として提供しています。

2.AWSとは、Amazon.com,Inc.の子会社 Amazon Web Services, Inc.が提供する、Webサービスを通じてアクセスできるよう整備されたクラウドコンピューティングサービス群の総称です。

3.APN(Amazon Partner Network)とは、AWSを活用して顧客向けのソリューションとサービスを構築しているテクノロジー及びコンサルティング企業向けのグローバルパートナープログラムの総称です。

4.機械学習とは、人間が有する学習能力に類似した機能をコンピューターシステム(機械)に持たせることにより、コンピューターシステムが自動的に学習し進化するための統計的手法です。

5.ガートナーが2018年5月4日に発行した「Cool Vendors in Performance Analysis, AIOps Focus, 2018」(Padraig Byrne 他共著)レポートの「注目ベンダー」リストに掲載、世界で4社が選定されています。

6.AWS コンピテンシープログラムはAWSに関する技術的な専門知識・カスタマーサクセスを実証されたAWS パートナーネットワーク(APN)のアドバンスト・プレミアパートナーに提供されるプログラムです。産業用ソフトウエアの分野では日本で当社のみが認定されています(2022年7月末現在)。

7.モジュールとは、システムの一部を構成する、ひとまとまりの機能を持った部品です。

8.オンラインストレージとは、クラウドストレージとも呼ばれる、インターネット上にデータを保管するサービスです。

9.APN Partner of the Yearは、1年間を通じて特に顕著な功績を残したAPNパートナーを表彰する制度です。

10.ローカル5Gとは、MNOの電波を利用する、プライベート5Gの構成です。

11.本実証は、令和3年度総務省予算事業「周波数の国際協調利用促進事業」の一環として実施されるものです。

 

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