役員

 

(2) 【役員の状況】

① 役員一覧

 男性12名 女性2名 (役員のうち女性の比率14.3%)

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(百株)

代表取締役
社長

原田 英幸

1963年12月29日

1987年4月

当社入社

2009年4月

当社鋼索鋼線事業部土浦工場製造部長兼製造課長

2010年4月

Tokyo Rope Vietnam Co.,Ltd.社長

2015年4月

当社執行役員鋼索鋼線事業部副事業部長兼生産本部長兼土浦工場長

2016年4月

当社執行役員鋼索鋼線事業部長

2020年4月

長崎機器株式会社代表取締役社長

2021年6月

当社代表取締役社長執行役員(現)

(注)4

115

取締役
事業本部長
調達物流部長

寺園 雅明

1967年10月1日

1992年4月

当社入社

2011年6月

当社鋼線事業部鋼線営業部長

2015年4月

当社スチールコード事業部販売部長兼購買物流部部長

2016年4月

当社鋼索鋼線事業部東日本営業部長、管理部部長兼購買物流グループリーダー兼スチールコード事業部販売部部長

2018年6月

当社鋼索鋼線事業部鋼索鋼線営業部長兼管理部(現事業推進部)購買物流グループリーダー、スチールコード事業部販売部部長

2020年4月

㈱新洋出向 同社取締役副社長

2021年6月

当社取締役兼常務執行役員事業本部長兼調達物流部長(現)

(注)4

12

取締役
事業本部副本部長

森 忠大

1971年7月8日

1994年4月

当社入社

2005年4月

当社管理本部経理部資金グループマネージャー

2009年8月

当社コーポレート統括本部経営企画室経営企画グループマネージャー兼経理部資金グループマネージャー

2013年4月

東京製綱(常州)有限公司副総経理

2015年12月

当社鋼索鋼線事業部管理部部長

2017年4月

当社鋼索鋼線事業部管理部長

2020年1月

当社経営企画部部長

2021年6月

当社取締役兼執行役員事業本部副本部長(現)

2022年5月

東京製綱インターナショナル㈱代表取締役社長(現)

(注)4

13

取締役
総務部長
人事部・環境安全防災室管掌

喜旦 康司

1971年12月3日

1995年4月

当社入社 東京製綱スチールコード㈱出向
同社総務部兼ISO事務局

2002年4月

当社管理本部総務部兼人事部

2005年4月

当社管理本部総務部総務グループマネージャー

2012年7月

当社TCT推進本部TCT企画室部長

2015年7月

当社総務部部長

2019年7月

当社総務部長

2021年6月

当社取締役兼執行役員総務部長、

人事部・環境安全防災室管掌(現)

(注)4

17

取締役

樋口 靖

1952年2月14日

1976年4月

㈱熊谷組入社

2003年4月

ケーアンドイー㈱代表取締役社長

2008年4月

㈱熊谷組執行役員東北支店長

2011年4月

同社常務執行役員

2012年4月

同社専務執行役員

2013年4月

同社執行役副社長 建築事業本部長、建築事業本部設計本部長

2013年6月

同社取締役社長、執行役員社長

2018年4月

同社取締役会長

2020年6月

同社相談役

2021年6月

当社取締役就任(現)

2021年7月

㈱熊谷組非常勤顧問(現)

(注)4

5

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(百株)

取締役

上山 丈夫

1953年10月28日

1976年4月

丸紅㈱入社

1994年4月

丸紅米国会社ピッツバーグ出張所長

2003年4月

伊藤忠丸紅鉄鋼㈱鋼材第一本部自動車鋼材部長

2005年4月

同社鋼材第二本部鋼材貿易第二部長

2009年4月

同社執行役員鋼材第三本部長

2012年4月

㈱三陽商会代表取締役社長

2018年4月

同社取締役

2018年6月

同社顧問

2021年6月

当社取締役就任(現)

(注)4

5

取締役

葛岡 利明

1954年11月3日

1978年4月

㈱日立製作所入社

2001年4月

同社法務本部長

2007年4月

同社執行役常務

2011年4月

同社執行役専務

2013年10月

同社代表執行役、執行役専務

2019年4月

同社アドバイザー兼㈱日立総合計画研究所取締役会長

2021年6月

当社取締役就任(現)

(注)4

10

取締役

名取 勝也

1959年5月15日

1986年4月

弁護士登録

1990年5月

ワシントン大学ロースクール(LL.M)修了

1993年6月

ジョージタウン大学ビジネススクール(MBA)修了

2002年3月

㈱ファーストリテイリング執行役員法務部長、店舗開発部長、社会環境室長

2004年1月

日本アイ・ビー・エム㈱取締役執行役員法務・知的財産・コンプライアンス担当

2012年2月

名取法律事務所(現ITN法律事務所)創設

2015年12月

㈱モリテックス社外取締役(現)

2016年4月

グローバル・ワン不動産投資法人監督役員(現)

2016年6月

㈱キビラ監査役(現)

2020年6月

㈱リクルートホールディングス社外監査役(現)
㈱パソナテキーラ(現サークレイス㈱)監査役(現)

2020年9月

㈱タウンズ社外取締役(現)

2021年6月

当社取締役就任(現)

(注)4

5

取締役

狩野 麻里

1960年5月27日

1984年4月

㈱三菱銀行(現㈱三菱UFJ銀行)入行

1989年5月

米国UCLAロースクール(LL.M)修了

2012年9月

㈱三菱UFJ銀行ミラノ支店長

2014年10月

三菱UFJニコス㈱営業企画部部長

2017年2月

United Way Romania, Member of the Board of Directors

2019年4月

学校法人昭和女子大学国際交流センター長

2019年10月

同大学総合教育センター(現全学共通教育センター)特命教授(現)

2020年6月

㈱オカムラ社外取締役(現)

2021年6月

当社取締役就任(現)

2022年4月

東京海上アセットマネジメント㈱社外取締役(現)

(注)4

2

 

 

役職名

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数

(百株)

取締役

山本 千鶴子

1965年11月18日

1992年10月

監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所

1996年4月

公認会計士登録

2010年7月

同監査法人パートナー

2019年7月

日本公認会計士協会東京会 常任役員(現)

2019年9月

日本公認会計士協会 法規・制度委員会委員(現)

2020年6月

山本千鶴子公認会計士事務所所長(現)

2020年8月

小津産業㈱社外監査役(現)

2021年6月

当社取締役就任(現)

(注)4

1

監査役

福井 達二

1948年2月13日

1970年4月

当社入社

1997年6月

当社社長室長

2000年6月

当社取締役社長室長

2004年6月

当社常勤監査役

2009年6月

㈱長崎機器製作所(現長崎機器㈱)代表取締役社長

2012年6月

同社顧問(2013年3月退任)

2021年6月

当社常勤監査役就任(現)

(注)5

5

監査役

小田木 毅

1942年9月14日

1970年4月

石井法律事務所入所 弁護士(現)

2002年6月

雪印乳業㈱監査役

2004年1月

有限責任中間法人食肉科学技術研究所(現一般社団法人食肉科学研究所)監事(現)

2007年6月

財団法人東京水産振興会理事(現)

2009年10月

雪印メグミルク㈱監査役

2011年6月

当社監査役就任(現)

2017年6月

月島機械㈱社外取締役(現)

(注)5

98

監査役

吉川 智三

1955年4月16日

1979年4月

㈱第一勧業銀行入行

2007年4月

㈱みずほ銀行執行役員財務企画部長

2008年4月

同行常務執行役員

2011年6月

日本ハーデス㈱執行役員副社長

2016年6月

㈱クロノス代表取締役社長
ケイ・エス・オー㈱取締役

2017年7月

清和綜合建物㈱顧問

2018年6月

㈱ユウシュウ建物代表取締役社長
清和総合建物㈱監査役

2019年6月

当社監査役就任(現)

2020年6月

㈱横河ブリッジホールディングス

社外監査役(現)

2020年6月

清和総合建物㈱特別顧問(現)

(注)5

20

監査役

林 俊雄

1955年6月3日

1980年4月

当社入社

2006年4月

当社鋼索鋼線事業部鋼索販売部担当部長

2006年10月

東京製綱スチールコード㈱総務部長

2010年5月

当社コーポレート統括本部人事部部長

2012年7月

当社人事部部長兼総務部部長

2014年7月

当社総務部部長

2015年6月

当社監査役就任(現)

(注)5

79

 

 

 

 

391

 

 

(注)1 取締役樋口靖、上山丈夫、葛岡利明、名取勝也、狩野麻里及び山本千鶴子は、社外取締役であります。

2 監査役小田木毅及び吉川智三は、社外監査役であります。

 

3 当社では、経営の意思決定と業務執行を明確に分離し、取締役会の意思決定の効率化、迅速化を促し、業務執行の監督機能の強化を図るとともに、業務執行機能の強化を図るために執行役員制度を導入しております。

執行役員は8名で、執行役員を兼務している取締役4名のほか、堀内久資(経営企画部長、経理部・IT企画部管掌)、佐藤浩(エンジニアリング事業部管掌兼東綱橋梁㈱取締役社長)、守谷敏之(技術開発本部長兼鋼索鋼線事業部副事業部長)、田代元司(エンジニアリング事業部長)の4名で構成されております。

4 取締役の任期は、2022年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

5 監査役小田木毅、吉川智三、林俊雄の任期は、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。監査役福井達二の任期は、2021年3月期に係る定時株主総会終結の時から2023年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役2名を選任しております。補欠監査役の略歴は以下のとおりであります。

氏名

生年月日

略歴

任期

所有株式数
(百株)

小澤 陽一

1958年1月28日生

1989年10月

監査法人朝日新和会計社(現有限責任あずさ監査法人)入所

(注)

1993年8月

公認会計士登録

2001年5月

朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)社員就任

2007年5月

あずさ監査法人(現有限責任あずさ監査法人)代表社員就任

2020年7月

小澤陽一公認会計士事務所開設、同所長(現)

井野 誠一郎

1957年12月24日生

1981年4月

㈱第一勧業銀行入行

(注)

2005年4月

㈱みずほコーポレート銀行ストラクチャードファイナンス営業部長

2009年4月

みずほ証券㈱執行役員アジア委員会副委員長

2009年10月

同社執行役員アジア・中東委員会副委員長

2010年7月

清和綜合建物㈱常務執行役員

2014年10月

㈱清和クリエイト取締役社長

2017年6月

清和綜合建物㈱専務執行役員

2021年6月

清和綜合建物㈱上席執行役員(現)

 

(注) 補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期満了の時までであります。

 

② 社外役員の状況

当社の社外取締役は6名、社外監査役は2名であります。

社外取締役樋口靖は、㈱熊谷組取締役社長として、同社の収益改善を実現した実績と知見を基に、2021年6月の当社社外取締役就任以降、取締役会での審議において、実効的な経営計画の進捗管理について発言するなど、独立した立場から助言・提言を行っており、当社のガバナンス改善に適切な役割を果たしています。これらの実績を踏まえて、引き続き選任しております。なお、同氏は当社の株式を5百株所持しておりますが、それ以外の人的関係、資本的関係又は重要な取引関係その他の利害関係はありません。

社外取締役上山丈夫は、総合商社の鋼材部門における実務経験に加え、㈱三陽商会代表取締役としての企業経営の経験を有し、その高度な見識と業界に対する深い造詣を基に、2021年6月の当社社外取締役就任以降、取締役会での審議において、客観的な分析に基づいた指摘や助言を行うなど、当社のガバナンス改善に適切な役割を果たしています。これらの実績を踏まえて、引き続き選任しております。なお、同氏は当社の株式を5百株所持しておりますが、それ以外の人的関係、資本的関係又は重要な取引関係その他の利害関係はありません。

社外取締役葛岡利明は、㈱日立製作所の法務担当執行役としてグループ会社全体のコンプライアンス体制強化の責任者を務めた経験及び知見を基に、2021年6月の当社社外取締役就任以降、取締役会及びガバナンス改善委員会での審議において、当社のグループ会社管理に関する問題点の指摘や改善策の助言を行うなど、当社のガバナンス改善に適切な役割を果たしています。これらの実績を踏まえて、引き続き選任しております。なお、同氏は当社の株式を10百株所持しておりますが、それ以外の人的関係、資本的関係又は重要な取引関係その他の利害関係はありません。

社外取締役名取勝也は、弁護士として培ってきた法律知識と、企業における法務部門担当役員としての実績及び知見を基に、2021年6月の当社社外取締役就任以降、取締役会及びガバナンス改善委員会での審議において、企業コンプライアンスや海外事業のリスク管理に関して有益な指摘と助言を行うなど、当社のガバナンス改善に適切な役割を果たしています。これらの実績を踏まえて、引き続き選任しております。なお、同氏は当社の株式を5百株所持しておりますが、それ以外の人的関係、資本的関係又は重要な取引関係その他の利害関係はありません。

社外取締役狩野麻里は、金融機関の海外支店長職を含む豊富な海外実務経験や、大学でのグローバル人材育成業務の知見を基に、 2021年6月の当社社外取締役就任以降、取締役会での審議において、当社の財務・資本政策や海外事業 リスクの管理体制に関する問題提起や助言を行っているほか、指名・報酬委員として役員評価制度に関する意見表明を行うなど、当社のガバナンス改善に適切な役割を果たしています。これらの実績を踏まえて、引き続き選任しております。なお、同氏は当社の株式を2百株所持しておりますが、それ以外の人的関係、資本的関係又は重要な取引関係その他の利害関係はありません。

社外取締役山本千鶴子は、公認会計士として培った豊富な経験と高い知見を基に、 2021年6月の当社社外取締役就任以降、取締役会及びガバナンス改善委員会での審議において、事業戦略及び財務・会計の観点から的確な指摘と有益な助言を行っており、当社のガバナンス改善に適切な役割を果たしています。これらの実績を踏まえて、引き続き 選任しております。なお、同氏は当社の株式を1百株所持しておりますが、それ以外の人的関係、資本的関係又は重要な取引関係その他の利害関係はありません。

また、社外監査役小田木毅は、弁護士としての専門的立場から経営陣の業務執行に対する監督・監査を行うことを期待して選任しております。なお、同氏は当社の株式を98百株所持しておりますが、それ以外の人的、資本的又は取引関係その他の利害関係はありません。

社外監査役吉川智三は、他の法人における業務執行経験も豊富であることから、経営全般にわたる監視と適切な助言を期待して選任しております。なお、同氏は当社の株式を20百株所持し、㈱みずほ銀行の出身者であります。同行と当社の間には借入取引及び営業取引があり、同行グループは当社の株式を989百株保持しております。また、同氏は㈱横河ブリッジホールディングスの社外監査役を兼職しており、同社は当社の株式を1,500百株保持しております。また、当社は同社の子会社と製品販売等の取引がありますが、後記の当社が定める独立性基準における主要取引先には該当しません。

 

当社では、取締役会は当社グループ企業を含む業務執行の管理・監督機能を果たすべく、取締役会全体として当社グループ事業全般の専門的知見や、財務会計を含む専門的知見を保持できるよう全体のバランスに配慮し取締役候補者を指名することを基本方針としております。この基本方針に加え、社外取締役の独立性に関する基準を以下のとおり定めております。

1 当社及び当社の関係会社(以下、「当社グループ」という)の業務執行取締役、執行役員、使用人等(以下、「業務執行者」という)、監査役(社外監査役を除く)である者、又は過去に業務執行者であった者

2 当社の関係会社の業務執行を行わない取締役である者、又はかつて当該取締役であった者

3 当社グループを主要な取引先(注1)とする者、又はその業務執行者

4 当社グループから多額の寄付金(注2)を受領している者、又はその業務執行者

5 当社グループの業務執行者を業務執行取締役として受け入れる、又は相互に取締役を派遣する等して当社取締役及び経営陣幹部と密接な関係にある者、又はその業務執行者

6 当社グループの主要取引先(注3)、又はその業務執行者

7 当社の現在の大株主(議決権所有割合10%以上を直接・間接保有する株主をいう)、当該大株主が法人の場合は当該大株主、又はその親会社若しくは重要な子会社の取締役、監査役、会計参与、執行役、執行役員、支配人その他の使用人である者

8 当社が資金調達している主要な金融機関等(注4)、又はその業務執行者

9 当社グループの会計監査人、法人の場合は当該監査法人の経営関与社員等、又は当社グループの会計監査に従事する公認会計士

10 当社グループから多額の報酬(注5)を受けている弁護士、会計士、税理士その他のコンサルタント

11 当社グループから多額の報酬を得ている法律事務所、監査法人、税理士法人の経営に関与する者

12 過去3か年において上記(2)~(11)のいずれかに該当する者

13 上記(1)~(12)に該当する者の配偶者若しくは二親等以内の親族

(注1)当社グループの当該取引先への年間支払額が当該取引先の連結売上高の2%以上に達する取引先

(注2)当社グループの当該相手方への年間支払額が1,000万円以上、又は当該支払額が当該相手方の事業収入の2%以上のいずれか大きい額以上

(注3)当社グループの当該取引先からの年間受領額が当社グループの連結売上高の2%以上に達する取引先

(注4)当社グループの資金調達において必要不可欠であり、代替性が無い程度に依存している金融機関等

(注5)多額の寄付金に準じ、年間1,000万円以上若しくは当該相手方が当社グループから得る報酬額が当該相手方の事業収入の2%以上

なお、前条各項のいずれかに該当する者であっても、当該相手方の人格・資質・見識等を鑑みて当社の独立社外役員として適任であると当社が判断する場合、当該相手方が独立社外役員としての要件を満たしていると判断する理由を公表することにより、当該相手方を独立社外役員として指名することがあります。

 

③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係

社外取締役または社外監査役による監督または監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携ならびに内部統制部門との関係については、取締役会、監査役会において適宜報告及び意見交換がなされております。

 

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