① 役員一覧
男性
役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (百株) |
代表取締役会長 最高執行役員 |
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1969年5月 当社入社 1983年5月 当社営業部長 1989年6月 当社取締役営業部長 1991年5月 当社常務取締役 1995年10月 当社常務取締役CTS事業部長 1996年10月 当社常務取締役STS事業部長 1997年6月 当社専務取締役 1999年5月 当社代表取締役社長 2015年1月 当社代表取締役会長(現任) |
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1982年5月 山形伊原高圧㈱入社 2000年4月 当社入社 2007年4月 当社執行役員山形事業所長兼山形イハラ㈱取締役 2010年6月 当社取締役執行役員CP事業部長兼山形事業所長兼山形イハラ㈱代表取締役 2010年11月 当社取締役常務執行役員CP事業部長兼山形事業所長兼山形イハラ㈱代表取締役 2012年6月 当社取締役常務執行役員営業統轄室長兼経営統轄室長兼山形イハラ㈱代表取締役 2013年5月 当社取締役執行役員GP事業部長 2017年5月 当社取締役執行役員GP事業部長兼岐阜事業所長 兼MF事業所長 2018年1月 当社取締役執行役員CP事業部長兼静岡事業所長 2018年6月 当社取締役常務執行役員CP事業部長 2018年7月 当社取締役常務執行役員CP事業部長兼山形イハラ㈱代表取締役 2020年4月 当社代表取締役社長兼営業本部長 2021年1月 当社代表取締役社長 2022年1月 当社代表取締役社長兼営業本部長(現任) |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (百株) |
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1972年4月 ㈱日立製作所入社 1995年4月 ㈱日立製作所土浦工場冷熱システム設計部長 2003年4月 ㈱日立インダストリイズ取締役冷熱事業部長 2007年4月 日立アプライアンス㈱取締役大型冷熱本部長 2007年10月 Hitachi Air Conditioning Products Europe,S.A.社長 2011年9月 当社入社 2012年2月 当社執行役員市場開発室長兼海外営業部長 2012年6月 当社取締役執行役員開発統轄室長兼市場開発室長兼海外営業部長 2013年5月 当社取締役常務執行役員開発統轄室長兼営業本部長兼海外営業部長 2014年4月 当社取締役常務執行役員開発統轄室長兼営業本部長 2015年1月 当社代表取締役社長 2017年5月 当社代表取締役社長兼CP事業部長兼山形イハラ㈱代表取締役 2018年1月 当社代表取締役社長兼山形イハラ株式会社代表取締役 2020年4月 当社取締役相談役(現任) |
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取締役執行役員 経営統轄室長 |
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1982年4月 ㈱日立製作所入社 2001年4月 ㈱日立製作所電力・電機グループ財務部部長代理 2004年6月 ㈱日立製作所電力グループ国分事業所経理部担当部長 2006年4月 ㈱日立製作所電力グループ日立事業所経理部担当部長 2008年5月 日立投資顧問㈱取締役社長 2010年10月 ㈱日立ハイテクノロジーズ(現㈱日立ハイテク)那珂事業所経理部長 2015年4月 ㈱日立製作所ヘルスケア事業部柏事業所財務部長 2017年4月 当社入社 2018年4月 当社執行役員経営統轄室長 2018年6月 当社取締役執行役員経営統轄室長(現任) |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 (百株) |
取締役 (監査等委員) |
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1978年4月 ㈱日立製作所入社 2004年4月 日立空調システム㈱大型冷熱営業本部企画部長 2012年4月 日立アプライアンス㈱大型冷熱本部企画部長 2014年6月 当社監査役 2015年6月 当社取締役(監査等委員)就任(現任) |
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取締役 (監査等委員) |
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1970年4月 特殊法人理化学研究所(現国立研究開発法人理化学研究所)入所 1983年1月 グルノーブル工科大学助教授 1983年9月 グルノーブル工科大学招聘教授 1987年1月 科学技術庁研究開発局総合研究科専門調査官 2015年3月 理化学研究所退職 2015年6月 当社取締役(監査等委員)就任(現任) |
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取締役 (監査等委員) |
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1972年4月 三井造船株式会社入社 1995年4月 三井造船株式会社 プラント事業本部機器設計部長 2003年7月 三井造船株式会社 環境・プラントエンジニアリング事業本部設計部長 2007年7月 三井造船株式会社 環境・プラントエンジニアリング事業本部企画管理部長 2009年6月 三井造船環境エンジニアリング株式会社 社長 2014年6月 三井造船環境エンジニアリング株式会社 相談役 2016年3月 三井造船環境エンジニアリング株式会社 退職 2019年3月 当社顧問(現任) |
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計 |
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② 社外役員の状況
当社の社外取締役は3名であります。
社外取締役角田逸郎は、当社役員との間に二親等以内の関係はなく、また、当社グループ会社では役員に就任しておりません。また、社外取締役林央、高山充も同様であります。
また、社外取締役3名と当社との間には、資本的関係又は取引関係その他の利害関係もありません。社外取締役は会社の業務執行等に関与しなかった第三者的立場から監督を行えるため、監督機能を高める上で有効であり、また、一般株主と利益相反が生じる恐れのない者を独立役員として確保し、会社経営に目を光らせることができると考えるためであります。
なお、社外取締役による監査と内部監査は定期的に行われ、監査等委員会監査は社外取締役の3名で実施しております。また、適宜、会計監査人とも意見交換を行い、内部統制部門とも連携し監査に当たっております。
当社は、社外取締役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、選任にあたっては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣からの独立した立場で社外役員としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを前提に判断しております。
当社は社外取締役を選任しております。当社は、経営の意思決定機能と、執行役員による業務執行を管理監督する機能を持つ取締役に対し、監査等委員3名中の3名を社外取締役とすることで経営への監視機能を強化しております。コーポレート・ガバナンスにおいて、外部からの客観的、中立の経営監視の機能が重要と考えており、社外取締役3名による監査が実施されることにより、外部からの経営監視機能が十分に機能する体制が整っているため、現状の体制としております。
③ 社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役は、取締役会等重要な議事事項の含まれる会議に出席するとともに、必要に応じて各議事録、稟議書等の書類の査閲やヒヤリング等を実施し、経営状況の調査を行っております。また、監査等委員会において、当社の現状と課題の把握に努め、適時、会計監査人との緊密な情報交換を行うことで、監査品質の向上に努めております。
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