輸送用機器 <7240> ＮＯＫ株式会社 役員
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数（株） |
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1973年３月 当社入社 1978年２月 財経本部副本部長兼企画本部副本部長 1979年６月 取締役 1981年６月 常務取締役 1983年６月 専務取締役 1985年６月 代表取締役社長 1989年６月 代表取締役会長就任（現任） 1989年６月 日本メクトロン㈱代表取締役会長就任（現任） 1989年６月 ＮＯＫクリューバー㈱代表取締役会長就任（現任） 2002年４月 ユニマテック㈱代表取締役会長就任（現任） |
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2005年４月 当社入社 2017年４月 執行役員 2020年４月 常務執行役員 2020年４月 事業推進本部長 2020年６月 取締役 2020年６月 専務取締役 2021年４月 代表取締役社長 2022年６月 代表取締役 社長執行役員就任（現任） |
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代表取締役 副社長執行役員 グローバル事業戦略担当 |
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1978年４月 当社入社 2003年６月 取締役 2007年６月 経営企画室長 2009年６月 常務執行役員 2013年６月 取締役 2013年６月 専務取締役 2018年４月 代表取締役専務 2018年４月 事業推進本部長 2018年７月 タイNOK Co., Ltd.取締役会長就任（現任） 2020年４月 代表取締役副社長 2020年４月 生産・海外事業管掌 2022年６月 代表取締役 副社長執行役員就任（現任） 2022年６月 グローバル事業戦略担当就任（現任） |
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代表取締役 副社長執行役員 営業戦略担当 |
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1979年４月 当社入社 2004年10月 営業本部副本部長 2005年６月 取締役 2009年６月 常務執行役員 2013年６月 取締役 2013年６月 専務取締役 2013年６月 営業本部長 2018年４月 代表取締役専務 2020年４月 代表取締役副社長 2020年４月 営業管掌 2022年６月 代表取締役 副社長執行役員就任（現任） 2022年６月 営業戦略担当就任（現任） |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数（株） |
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取締役 専務執行役員 財経本部長 |
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1980年４月 当社入社 2005年６月 取締役 2007年６月 財経本部長就任（現任） 2009年６月 常務執行役員 2013年６月 取締役 2013年６月 専務取締役 2022年６月 取締役 専務執行役員就任（現任） |
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取締役 専務執行役員 事業推進本部長 |
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2001年２月 当社入社 2017年４月 執行役員 2019年６月 常務執行役員 2019年12月 無錫ＮＯＫフロイデンベルグ Co.,Ltd.取締役会長就任（現任） 2021年４月 事業推進本部長就任（現任） 2021年６月 取締役 2021年６月 専務取締役 2022年６月 取締役 専務執行役員就任（現任） |
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1964年４月 外務省入省 1998年３月 国際連合事務次長 2001年４月 カナダ駐箚特命全権大使 2005年１月 外務省退官 2015年６月 取締役就任（現任） |
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1972年４月 通商産業省(現経済産業省)入省 1987年６月 IEA（国際エネルギー機関）省エネルギー部長（在フランス） 1996年６月 通商産業省大臣官房審議官 2001年２月 アラブ首長国連邦駐箚特命全権大使 2003年９月 経済産業省退官 2013年６月 日本軽金属株式会社取締役副社長執行役員 2015年７月 公益社団法人新化学技術推進協会専務理事 2016年６月 取締役就任（現任） |
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1993年４月 アップルコンピュータ株式会社入社 1998年10月 株式会社ボストンコンサルティンググループ入社 2001年９月 株式会社ピー・アンド・イー・ディレクションズ代表取締役就任（現任） 2022年６月 取締役就任（現任） |
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1982年４月 当社入社 2016年４月 事業推進本部副本部長 2020年６月 常勤監査役就任（現任） |
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1983年４月 当社入社 2013年７月 財経本部財務部長 2020年６月 常勤監査役就任（現任） |
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1983年３月 公認会計士登録 1983年６月 税理士登録 1996年８月 小林会計事務所所長就任（現任) 2012年６月 監査役就任（現任） |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数（株） |
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1977年４月 通商産業省(現経済産業省)入省 2004年６月 同省中部経済産業局長 2006年７月 同省中小企業庁次長 2007年１月 防衛省防衛参事官 2008年８月 経済産業省退官 2014年７月 中部電力株式会社専務執行役員 2015年６月 同社常勤監査役 2016年６月 監査役就任（現任） 2016年11月 名古屋商工会議所専務理事 2020年５月 一般社団法人日本防衛装備工業会理事長就任（現任） |
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2000年４月 弁護士登録 2016年６月 監査役就任（現任） 2017年４月 第一東京弁護士会副会長 2018年７月 信州大学社会基盤研究所特任教授 |
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計 |
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６．当社は、経営環境の変化に迅速かつ的確に対応できる機動的な経営体制を構築するため、執行役員制度を
導入しております。執行役員の構成は以下のとおりであります。
専務執行役員 菅谷 良裕 営業本部長
常務執行役員 矢野 武臣 オイルシール事業部長
常務執行役員 中村 哲也 ＮＢ開発本部長
常務執行役員 髙橋 則幸 業務本部長兼危機管理室長
常務執行役員 山崎 幸夫 調達本部長
執行役員 樋本 章治 営業本部副本部長
執行役員 小林 正信 防振ゴム事業部長
執行役員 鎌田 浩 品質管理室長
執行役員 齋藤 慶胤 事業推進本部副本部長 ロール事業担当
執行役員 石田 光弘 IT本部長
執行役員 池崎 雅人 タイＮＯＫ Co.,Ltd.取締役社長
執行役員 牧野 利英 樹脂・ウレタン事業部長
執行役員 大宅 健司 ガスケット・ブーツ事業部長
執行役員 佐藤 祐樹 技術本部長兼生産技術本部長
執行役員 谷山 英治 事業推進本部副本部長
執行役員 今村 裕之 精密・Ｏリング事業部長
執行役員 鶴田 修朗 環境管理室長
執行役員 田中 利之 営業本部副本部長
執行役員 古川 裕子 社長付 コーポレートアフェアーズ担当
② 社外役員の状況
当社の社外取締役は３名、社外監査役は３名であります。
社外取締役法眼健作、藤岡誠、島田直樹及び社外監査役梶谷篤の兼職先であるイーグル工業株式会社と当社との間に、商品売買等の取引関係があります。
当社において、社外取締役については、会社法で定める社外要件、及び東京証券取引所が定める独立性基準に従うとともに、豊かな経験と高い識見に基づく客観的で広範かつ高度な視野から当社の企業活動に助言いただけることが期待され、一般株主と利益相反が生じるおそれがないこと、社外監査役については、会社法で定める社外要件、及び東京証券取引所が定める独立性基準に従うとともに、専門的な知見に基づく客観的かつ適切な監査といった機能及び役割が期待され、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方として、選任しております。
社外取締役及び社外監査役各氏の選任理由は次のとおりであり、東京証券取引所の定めに基づく独立役員の要件を満たしております。
社外取締役法眼健作は、外交における豊かな経験と高い識見に基づき、客観的で広範かつ高度な視野から当社の事業活動全般に助言いただくため、選任しております。また、当社との間に意思決定に対して影響を与える利害関係は無く、中立・公正な立場を保持していると判断しております。
社外取締役藤岡誠は、産業政策及び外交における豊かな経験と高い識見並びにそれらに基づいた企業経営の実績を有しており、客観的で広範かつ高度な視野から当社の事業活動に助言いただくため、選任しております。また、当社との間に意思決定に対して影響を与える利害関係は無く、中立・公正な立場を保持していると判断しております。
社外取締役島田直樹は、企業の経営者、コンサルタントとして会社経営に関する豊富な経験を有することから、当社の経営全般に対して助言いただくため、選任しております。また、当社との間に意思決定に対して影響を与える利害関係は無く、中立・公正な立場を保持していると判断しております。
社外監査役小林修は、公認会計士及び税理士としての財務及び会計に関する豊富な経験並びに知見に基づくご意見を当社の監査に反映していただくため、選任しております。また、当社との間に意思決定に対して影響を与える利害関係は無く、中立・公正な立場を保持していると判断しております。
社外監査役小川秀樹は、産業政策に関する豊富な経験と高い識見並びにそれらに基づいた企業経営の実績を有しており、当社の事業活動全般に対するご意見を当社の監査に反映していただくため、選任しております。また、当社との間に意思決定に対して影響を与える利害関係は無く、中立・公正な立場を保持していると判断しております。
社外監査役梶谷篤は、弁護士としての企業法務に関する豊富な経験と幅広い識見に基づく、当社の経営全般にわたる大所高所からのご意見を当社の監査に反映していただくため、選任しております。また、当社との間に意思決定に対して影響を与える利害関係は無く、中立・公正な立場を保持していると判断しております。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
取締役の職務執行を監督するため、監査役会規則に基づき監査役会で策定された監査方針、監査計画に則り、監査役が、取締役会他重要な会議への出席並びに業務及び財務の状況調査を行える体制を確保するとともに、会計監査人と監査役が、定期的な意見交換を実施しております。更には、代表取締役、社外取締役と監査役が相互に意見交換等を行う「経営監督会議」を定期的に実施しております。
なお、取締役会の諮問機関である内部統制監査委員会が、内部統制規程に基づき、当社及び子会社の業務の適正を確保する体制を定期的に監査し、その結果を取締役会及び監査役会へ報告しております。
お知らせ
- 2020/11/10 企業詳細ページに大量保有、大量保有（被保有分）を追加。
- 2020/10/10 企業詳細ページに事業内容、リスク等を追加。を追加。
- 2020/08/20 大量保有報告書を追加。
- 2019/10/26 発表予定にソート機能を追加。
- 2019/04/25 財務データを追加。
- 2019/04/12 決算スケジュール一部修正。
- 2019/01/16 高値更新企業の業績一部修正。
- 2019/01/16 セキュリティ強化(常時SSL化)
- 2018/05/20 企業詳細ページに沿革を追加。
- 2018/03/01 高値更新企業の業績を追加。
- 2017/01/29 企業情報に業績を追加。
- 2017/01/18 決算発表予定の不具合を修正。
