小売業 <7630> 株式会社壱番屋 沿革

1978年１月

名古屋市郊外に「カレーハウスCoCo壱番屋 西枇杷島店」を１号店としてオープン

1979年11月

愛知県尾西市（現・一宮市）にチェーン本部完成

1980年４月

フランチャイズ加盟店（ＦＣ店）１号店として「カレーハウスCoCo壱番屋 稲沢国府宮店」オープン

1981年１月

社員のれん分け制度「ブルームシステム（ＢＳ）」発足

1982年７月

株式会社壱番屋を設立

1983年７月

愛知県一宮市に新社屋及びセントラルキッチン（現・愛知工場の一部）を竣工

1988年12月

国内100店舗を達成

1991年12月

本社を愛知県一宮市三ツ井六丁目12番23号へ竣工移転

1994年６月

ハワイ オアフ島に「カレーハウスCoCo壱番屋」海外１号店をオープン

1997年10月

佐賀県三養基郡基山町に佐賀工場を竣工

1999年８月

栃木県矢板市に栃木工場を竣工

2000年２月

日本証券業協会に株式を店頭登録

2003年３月

あんかけスパゲッティ専門店「パスタ・デ・ココ」１号店をオープン

2004年３月

東京証券取引所市場第二部及び名古屋証券取引所市場第二部に株式上場

2004年９月

中国 上海市に「カレーハウスCoCo壱番屋」中国１号店をオープン

2004年12月

国内・海外あわせ1,000店舗を達成

2005年４月

カレーらーめん専門店「麺屋ここいち」１号店をオープン

2005年５月

東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部に株式上場

2005年９月

台湾 台北市に「カレーハウスCoCo壱番屋」台湾１号店をオープン

2006年５月

全工場(愛知工場、栃木工場、佐賀工場)においてISO9001認証取得

2008年３月

韓国 ソウル市に「カレーハウスCoCo壱番屋」韓国１号店をオープン

2008年８月

タイ バンコク市に「カレーハウスCoCo壱番屋」タイ１号店をオープン

2009年10月

米国 カリフォルニア州に子会社「イチバンヤＵＳＡ ＩＮＣ.」（現・連結子会社）を設立

2009年11月

香港に子会社「壱番屋香港有限会社」（現・連結子会社）を設立

2010年３月

ハンバーグ専門店「にっくい亭」１号店をオープン

2010年６月

香港 九龍地区に「カレーハウスCoCo壱番屋」香港１号店をオープン

2011年２月

米国 カリフォルニア州に「カレーハウスCoCo壱番屋」米国本土１号店をオープン

2011年９月

シンガポール オーチャード地区に「カレーハウスCoCo壱番屋」シンガポール１号店をオープン

2012年12月

海外100店舗を達成

2013年１月

「世界で最も大きいカレーレストランのチェーン店」としてギネス世界記録を取得

2013年12月

インドネシア ジャカルタ市に「カレーハウスCoCo壱番屋」インドネシア１号店をオープン

2014年９月

栃木工場にてレトルト製造ライン本稼動開始

2015年２月

マレーシア プタリン・ジャヤ市に「カレーハウスCoCo壱番屋」マレーシア１号店をオープン

2015年３月

フィリピン パシッグ市に「カレーハウスCoCo壱番屋」フィリピン１号店をオープン

2015年５月

ミラノ国際博覧会日本館フードコートに出店

2015年10月

香港に子会社「壱番屋国際香港有限会社」（現・連結子会社）を設立

2015年12月

ハウス食品グループ本社株式会社による公開買付けにより同社の子会社となる

2017年３月

ハウスレストラン管理（上海）有限会社（現社名・壱番屋レストラン管理（中国）有限会社）及び台湾カレーハウスレストラン株式会社（現社名・台湾壱番屋株式会社）を取得し連結子会社化

2017年３月

英国の子会社「イチバンヤＵＫ ＬＩＭＩＴＥＤ」（現・連結子会社）に設立

2018年８月

ベトナム ホーチミン市に「カレーハウスCoCo壱番屋」ベトナム１号店をオープン

2018年12月

イギリス ロンドン市に「カレーハウスCoCo壱番屋」イギリス１号店をオープン

2020年２月

全工場(愛知工場、栃木工場、佐賀工場)においてFSSC22000認証取得

2020年４月

米国で２社目となる子会社「イチバンヤインターナショナルＵＳＡ ＩＮＣ.」（現・連結子会社）を設立

2020年８月

インド ハリヤナ州に「カレーハウスCoCo壱番屋」インド１号店をオープン

2020年10月

株式会社エージーピーより植物工場を事業譲受

2020年12月

有限会社大黒商事（現社名・株式会社大黒商事）を取得し連結子会社化

2021年２月

佐賀営業所を移転し、福岡営業所として開設

2022年４月

東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、それぞれプライム市場、プレミア市場に移行