不動産業 <8802> 三菱地所株式会社 セグメント
セグメント
（セグメント情報等）
【セグメント情報】
1. 報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会、その他の会議体が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社グループにおいて、管掌する事業・業務領域に則した共通の事業・業務目標と目標管理の責任を持つ組織単位として、複数の事業グループで構成される事業領域ごとに業績を集計し、これを報告セグメントとして業績の開示を行っております。報告セグメントの主要な内容は以下のとおりであります。
コマーシャル不動産事業 オフィスビルを中心に、商業施設・物流施設・ホテル・空港などのあらゆるアセットタイプの開発・賃貸・運営・管理事業、駐車場事業、地域冷暖房事業
住宅事業 マンション・戸建住宅等の建設・販売・賃貸・管理・リフォーム・不動産仲介、不動産受託販売、ニュータウンの開発、余暇施設の運営、注文住宅の設計・請負
海外事業 海外における不動産開発・賃貸・管理運営
投資マネジメント事業 不動産投資マネジメント
設計監理・不動産サービス事業 建築・土木・インテリアの設計監理、内装工事等の請負、不動産仲介・管理・賃貸・不動産関係総合コンサルティング、駐車場事業
2. 報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部営業収益又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
「会計方針の変更」に記載のとおり、当連結会計年度の期首から収益認識会計基準等を適用し、収益認識に関する会計処理方法を変更したため、事業セグメントの利益又は損失の算定方法を同様に変更しておりますが、当該変更による影響は軽微であります。
3. 報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度（自 2020年4月1日 至 2021年3月31日）
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 （注）1 |
合計 |
調整額 （注）2 |
連結財務 諸表計上額 （注）3 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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営業収益 |
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(1)外部顧客への営業収益 |
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(2)セグメント間の 内部営業収益又は振替高 |
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△
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計 |
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△
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セグメント利益又は損失（△） |
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△
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△
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セグメント資産 |
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その他の項目 |
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減価償却費（注）4 |
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有形固定資産及び 無形固定資産の増加額（注）4 |
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（注）1. 「その他の事業」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報システムの開発、保守管理、給与厚生研修関連業務の受託、リーシング営業等を行っております。
2. セグメント利益又は損失の調整額△24,219百万円には、セグメント間取引消去△252百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△23,966百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費等であります。
セグメント資産の調整額142,995百万円には、全社資産346,003百万円、セグメント間消去△203,007百万円が含まれております。
その他の項目の減価償却費の調整額2,274百万円は、全社資産の償却額及びセグメント間消去であります。また有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額10,939百万円は、全社資産の増減額及びセグメント間消去であります。
3. セグメント利益又は損失は、連結損益計算書における営業利益と調整しております。
4. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用の償却額及び増減額が含まれております。
当連結会計年度（自 2021年4月1日 至 2022年3月31日）
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 （注）1 |
合計 |
調整額 （注）2 |
連結財務 諸表計上額 （注）3 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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営業収益 |
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(1)外部顧客への営業収益 |
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(2)セグメント間の 内部営業収益又は振替高 |
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△
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△
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計 |
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△
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セグメント利益又は損失（△） |
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△
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△
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セグメント資産 |
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その他の項目 |
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減価償却費（注）4 |
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有形固定資産及び 無形固定資産の増加額（注）4 |
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△
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（注）1. 「その他の事業」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、情報システムの開発、保守管理、給与厚生研修関連業務の受託、リーシング営業等を行っております。
2. セグメント利益又は損失の調整額△24,578百万円には、セグメント間取引消去217百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△24,795百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費等であります。
セグメント資産の調整額230,630百万円には、全社資産408,715百万円、セグメント間消去△178,085百万円が含まれております。
その他の項目の減価償却費の調整額2,510百万円は、全社資産の償却額及びセグメント間消去であります。また有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△595百万円は、全社資産の増減額及びセグメント間消去であります。
3. セグメント利益又は損失は、連結損益計算書における営業利益と調整しております。
4. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用の償却額及び増減額が含まれております。
【関連情報】
前連結会計年度（自 2020年4月1日 至 2021年3月31日）
1. 製品及びサービスごとの情報
製品及びサービスごとの情報は「セグメント情報」の「3. 報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報」に同様の記載をしているため、記載を省略しております。
2. 地域ごとの情報
（1）営業収益
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（単位：百万円） |
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日本 |
米国 |
欧州 |
アジア |
合計 |
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1,081,090 |
87,867 |
22,785 |
15,852 |
1,207,594 |
（注）営業収益は当社グループ会社の所在地を基礎として、国又は地域に分類しております。
（2）有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が、連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えているため、記載を省略しております。
3. 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への営業収益のうち、特定の顧客への営業収益が連結損益計算書の営業収益の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。
当連結会計年度（自 2021年4月1日 至 2022年3月31日）
1. 製品及びサービスごとの情報
製品及びサービスごとの情報は「セグメント情報」の「3. 報告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額に関する情報」に同様の記載をしているため、記載を省略しております。
2. 地域ごとの情報
（1）営業収益
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（単位：百万円） |
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日本 |
米国 |
欧州 |
アジア |
合計 |
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1,192,802 |
125,898 |
4,028 |
26,760 |
1,349,489 |
（注）営業収益は当社グループ会社の所在地を基礎として、国又は地域に分類しております。
（2）有形固定資産
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（単位：百万円） |
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日本 |
米国 |
欧州 |
アジア |
合計 |
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3,860,158 |
218,157 |
174,082 |
93,591 |
4,345,989 |
（注）有形固定資産は当社グループ会社の所在地を基礎として、国又は地域に分類しております。
3. 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への営業収益のうち、特定の顧客への営業収益が連結損益計算書の営業収益の10%に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度（自 2020年4月1日 至 2021年3月31日）
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 |
合計 |
調整額 |
連結財務 諸表計上額 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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減損損失 |
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当連結会計年度（自 2021年4月1日 至 2022年3月31日）
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 |
合計 |
調整額 |
連結財務 諸表計上額 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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減損損失 |
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△
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（注）固定資産の減損損失の調整額△63百万円は、セグメント間消去であります。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度（自 2020年4月1日 至 2021年3月31日）
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 |
合計 |
調整額 |
連結財務 諸表計上額 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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のれん償却額 |
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のれん未償却残高 |
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 |
合計 |
調整額 |
連結財務 諸表計上額 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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負ののれん償却額 |
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負ののれん未償却残高 |
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当連結会計年度（自 2021年4月1日 至 2022年3月31日）
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 |
合計 |
調整額 |
連結財務 諸表計上額 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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のれん償却額 |
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のれん未償却残高 |
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（単位：百万円） |
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報告セグメント |
その他 の事業 |
合計 |
調整額 |
連結財務 諸表計上額 |
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コマーシャル不動産事業 |
住宅事業 |
海外事業 |
投資マネジ メント事業 |
設計監理・ 不動産サー ビス事業 |
計 |
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負ののれん償却額 |
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負ののれん未償却残高 |
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【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度（自 2020年4月1日 至 2021年3月31日）
該当事項はありません。
当連結会計年度（自 2021年4月1日 至 2022年3月31日）
該当事項はありません。
お知らせ
- 2020/11/10 企業詳細ページに大量保有、大量保有（被保有分）を追加。
- 2020/10/10 企業詳細ページに事業内容、リスク等を追加。を追加。
- 2020/08/20 大量保有報告書を追加。
- 2019/10/26 発表予定にソート機能を追加。
- 2019/04/25 財務データを追加。
- 2019/04/12 決算スケジュール一部修正。
- 2019/01/16 高値更新企業の業績一部修正。
- 2019/01/16 セキュリティ強化(常時SSL化)
- 2018/05/20 企業詳細ページに沿革を追加。
- 2018/03/01 高値更新企業の業績を追加。
- 2017/01/29 企業情報に業績を追加。
- 2017/01/18 決算発表予定の不具合を修正。
