① 役員一覧
男性 9名 女性 －名 （役員のうち女性の比率 －％）
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役職名
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氏名
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生年月日
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略歴
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任期
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所有株式数
（千株）
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取締役社長
（代表取締役）
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永瀬 昭幸
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1948年９月18日
生
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1974年３月
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東京大学経済学部卒業
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1974年４月
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野村證券株式会社入社
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1976年５月
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当社設立、代表取締役社長（現任）
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1987年９月
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株式会社東進スクール代表取締役社長（現任）
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1988年12月
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有限会社昭学社代表取締役社長（現任）
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1989年４月
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学校法人東京清光学園設立、理事長（現任）
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1992年２月
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株式会社育英舎教育研究所（現株式会社東進育英舎）代表取締役社長（現任）
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2004年２月
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株式会社ナガセマネージメント代表取締役社長（現任）
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2005年10月
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株式会社進級スクール（現株式会社東進四国）代表取締役社長（現任）
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2006年10月
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株式会社四谷大塚代表取締役社長（現任）
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2006年10月
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株式会社四谷大塚出版代表取締役社長（現任）
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2006年10月
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株式会社四大印刷代表取締役社長（現任）
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2008年１月
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アイエスエス株式会社（現株式会社イトマンスイミングスクール）代表取締役社長（現任）
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2009年６月
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NAGASE BROTHERS INTERNATIONAL PTE.LTD.代表取締役社長（現任）
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2014年12月
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株式会社早稲田塾代表取締役社長（現任）
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2022年３月
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株式会社イトマンスポーツスクール代表取締役社長（現任）
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（注）5
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2,367
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専務取締役
人事部長兼東進教育研究所長
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永瀬 照久
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1956年３月10日
生
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1978年３月
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鹿児島大学教育学部卒業
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1978年４月
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東京都青梅市立霞台中学校教諭
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1980年４月
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当社入社
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1985年２月
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当社教務本部長
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1986年12月
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当社吉祥寺運営本部長
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1987年４月
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当社取締役
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1988年３月
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当社取締役運営本部長
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1991年８月
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当社取締役スクール本部長
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1993年７月
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当社取締役東進スクール本部長兼東進カレッジ本部長
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1997年７月
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当社常務取締役コンテンツ本部長兼東進教育研究所長
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2000年６月
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当社常務取締役東進デジタルスクール本部長兼コンテンツ本部担当兼東進教育研究所長
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2000年12月
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当社常務取締役コンテンツ本部長兼東進教育研究所長
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2014年５月
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当社専務取締役コンテンツ本部長兼東進教育研究所長
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2018年４月
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当社専務取締役コンテンツ本部担当兼東進教育研究所長
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2021年７月
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当社専務取締役人事部長兼東進教育研究所長（現任）
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（注）5
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56
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役職名
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氏名
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生年月日
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略歴
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任期
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所有株式数
（千株）
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専務取締役
コンテンツ本部長兼経営戦略担当
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渋川 哲矢
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1973年７月27日
生
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1997年３月
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東京大学法学部卒業
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1997年４月
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東京海上火災保険株式会社入社
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2007年９月
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ボストンコンサルティンググループ東京オフィス入社
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2010年９月
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ボストンコンサルティンググループ プロジェクトリーダー
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2012年９月
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株式会社フィリップス・ジャパン入社 戦略企画部長
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2014年７月
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株式会社ＬＩＸＩＬ入社 マーケット戦略開発部長
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2017年２月
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当社入社
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2017年３月
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当社常務執行役員経営戦略担当
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2017年11月
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当社常務執行役員コンテンツ本部長代行兼経営戦略担当
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2018年４月
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当社常務執行役員コンテンツ本部長兼経営戦略担当
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2019年７月
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当社専務執行役員コンテンツ本部長兼経営戦略担当
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2020年６月
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当社専務取締役コンテンツ本部長兼経営戦略担当（現任）
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（注）5
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4
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常務取締役
総務本部長
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内海 昌男
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1962年２月20日
生
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1985年３月
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東京大学法学部卒業
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1985年４月
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株式会社富士銀行入行
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2008年４月
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みずほコーポレート銀行（中国）有限公司 中国為替資金部長
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2011年４月
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株式会社みずほコーポレート銀行（現株式会社みずほ銀行）市場営業部長
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2013年11月
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当社総務本部副本部長
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2014年６月
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当社取締役総務本部長
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2020年９月
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当社常務取締役総務本部長（現任）
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（注）5
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3
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取締役
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中島 御
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1943年１月20日
生
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1965年３月
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日本大学経済学部卒業
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1979年２月
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株式会社ネオモーション設立、監査役
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1981年２月
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株式会社ネオモーション代表取締役
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1985年２月
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株式会社センターランド設立、代表取締役
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2020年９月
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株式会社センターランド会長（現任）
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2021年６月
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当社取締役（現任）
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（注）5
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－
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取締役
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小池 康博
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1954年４月７日
生
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1977年３月
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慶應義塾大学工学部卒業
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1982年３月
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慶應義塾大学大学院工学研究科博士課程修了
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1983年４月
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慶應義塾大学理工学部助手
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1988年４月
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慶應義塾大学専任講師
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1989年４月
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米国ベル研究所訪問研究員
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1992年４月
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慶應義塾大学理工学部助教授
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1997年４月
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慶應義塾大学理工学部教授
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2004年４月
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慶應義塾先端科学技術研究センター所長
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2010年４月
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慶應フォトニクス・リサーチ・インスティテュート所長（現任）
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2010年11月
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学校法人慶應義塾評議員
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2020年４月
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慶應義塾大学教授（現任）
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2021年６月
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当社取締役（現任）
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（注）5
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－
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役職名
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氏名
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生年月日
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略歴
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任期
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所有株式数
（千株）
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常勤監査役
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田中 博
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1950年５月14日
生
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1974年３月
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東京大学農学部卒業
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1974年４月
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日商岩井株式会社入社
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1998年10月
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日商岩井株式会社木材住宅建材部副部長
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2000年２月
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日商岩井建材株式会社住宅資材部副部長
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2000年４月
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日商岩井建材株式会社住宅システム部長
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2002年３月
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株式会社ハウスソリューション取締役営業本部長
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2003年６月
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当社常勤監査役（現任）
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（注）6
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5
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常勤監査役
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川村 敦
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1967年８月９日
生
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1990年３月
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獨協大学外国語学部卒業
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1990年４月
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当社入社
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1996年７月
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東進ハイスクール石神井校校舎長
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1998年７月
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東進ハイスクール本部勤務
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2015年７月
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東進ハイスクール本部部長
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2018年６月
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当社常勤監査役（現任）
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（注）8
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1
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監査役
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神領 正行
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1955年３月10日
生
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1979年３月
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九州芸術工科大学芸術工学部卒業
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1979年４月
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株式会社シマ・クリエイティブハウス入社
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1983年９月
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株式会社シマ・クリエイティブハウス営業部課長
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1985年９月
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株式会社シマ・クリエイティブハウス営業部長
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1991年９月
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株式会社シマ・クリエイティブハウス取締役第３営業本部長
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1998年９月
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株式会社シマ・クリエイティブハウス取締役第２営業本部長
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2005年６月
2008年12月
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当社監査役（現任）
株式会社シマ・クリエイティブハウス専務取締役第２営業本部長（現任）
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（注）7
|
1
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計
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2,441
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（注）１．専務取締役永瀬照久は取締役社長永瀬昭幸の実弟であります。
２．取締役中島 御、小池康博は、社外取締役であります。
３．監査役田中 博、神領正行は、社外監査役であります。
４．当社では、意思決定の迅速化、経営効率化のため各担当部門の業務を執行し、成果主義の徹底による組織運営を図るため執行役員制度を導入しております。
執行役員は14名で常務執行役員広報部長市村秀二、常務執行役員事業推進室長兼オンライン学校事業部長出野朋英、常務執行役員情報システム部長佐伯秀彦、常務執行役員東進ハイスクール本部長前田達也、上級執行役員衛星事業本部長有安 隆、上級執行役員衛星事業本部副本部長兼支援部長服部哲士、上級執行役員株式会社四谷大塚塾長若林幸孝、執行役員国際事業本部長兼こども英語塾本部長中里誠作、執行役員衛星事業本部副本部長福田哲也、執行役員株式会社イトマンスイミングスクール執行役員小山光紀、執行役員広報部副本部長加藤直也、執行役員コンテンツ本部模試営業部長堀口桂介、執行役員AI教育開発部長松本 渉、非常勤執行役員人事部長安藤 俊で構成されております。
５．2022年６月開催の定時株主総会の終結の時から１年間
６．2019年６月開催の定時株主総会の終結の時から４年間
７．2021年６月開催の定時株主総会の終結の時から４年間
８．2022年６月開催の定時株主総会の終結の時から４年間
② 社外役員の状況
当社の社外取締役は２名、社外監査役は２名であります。
社外取締役中島 御は、当社との間に特別の利害関係はありません。また、同氏は株式会社センターランドの会長でありますが、同社と当社との間に特別な利害関係はありません。
社外取締役小池康博は、当社との間に特別の利害関係はありません。また、同氏は慶應義塾大学教授でありますが、同大学と当社との間に特別の利害関係はありません。
社外監査役田中博は、当社との間に特別の利害関係はありません。また、同氏は株式会社ハウスソリューションの取締役でありましたが、同社と当社との間に特別な利害関係はありません。
社外監査役神領正行は、当社との間に特別の利害関係はありません。また、同氏は株式会社シマ・クリエイティブハウスの取締役であり、同社は当社と業務請負等の取引関係がありますが、通常の営業取引関係であり、特別な利害関係を有するものではありません。
当社は、社外取締役又は社外監査役を選任するための独立性に関する基準又は方針として明確に定めたものはありませんが、選任に当たっては、経歴や当社との関係を踏まえて、当社経営陣からの独立した立場で社外役員としての職務を遂行できる十分な独立性が確保できることを前提に判断しております。
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外取締役及び社外監査役は、品質経営管理室、会計監査人とは適時意見交換を行い、内部統制担当者からは随時報告を受けるなど、相互連携を密にすることで監督又は監査の実効性を確保することとしております。
