機械 <6412> 株式会社平和 役員
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （千株） |
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代表取締役社長 社長執行役員 開発本部本部長 |
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1988年２月 ㈲オリンピア物産（現㈱オリンピア）入社 1991年３月 ㈱オリンピア取締役 1993年７月 ㈱オリンピア常務取締役 1994年７月 ㈱オリンピア専務取締役 2003年６月 ㈱オリンピア代表取締役副社長 2005年５月 ㈱オリンピア代表取締役社長 2007年６月 ㈱オリンピア取締役(現任) 当社代表取締役副社長開発生産本部本部長 2008年２月 当社代表取締役副社長開発本部本部長 2009年12月 当社代表取締役副社長開発本部本部長企画グループ担当 2012年１月 ＰＧＭホールディングス㈱社外取締役 2012年６月 当社代表取締役社長開発本部本部長兼製造本部本部長 2012年７月 当社代表取締役社長開発生産本部本部長 2014年４月 当社代表取締役社長開発本部本部長 2015年６月 ＰＧＭホールディングス㈱取締役 2018年４月 当社代表取締役社長 2018年10月 パシフィックゴルフマネージメント㈱取締役(現任) 2022年６月 当社代表取締役社長社長執行役員開発本部本部長(現任) |
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代表取締役副社長 副社長執行役員 管理本部本部長 |
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1984年７月 ㈲オリンピア物産（現㈱オリンピア）入社 2000年６月 ㈱オリンピア取締役 2003年10月 ㈱オリンピア常務取締役 2005年５月 ㈱オリンピア専務取締役 2007年６月 ㈱オリンピア取締役(現任) 当社専務取締役管理本部本部長 2012年１月 ＰＧＭホールディングス㈱社外取締役 2012年６月 当社代表取締役副社長管理本部本部長 2015年６月 ＰＧＭホールディングス㈱取締役 2018年10月 パシフィックゴルフマネージメント㈱取締役(現任) 2022年６月 当社代表取締役副社長副社長執行役員管理本部本部長(現任) |
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取締役 常務執行役員 営業本部本部長 |
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1987年５月 ㈲オリンピア物産(現㈱オリンピア)入社 2001年５月 ㈱ジャパンセットアップサービス取締役（現任） 2007年６月 ㈱オリンピア取締役 2009年12月 当社執行役員営業本部副本部長 2014年４月 当社執行役員営業本部副本部長本部担当 2014年６月 当社取締役営業本部本部長 ㈱オリンピア取締役 2018年６月 当社常務取締役営業本部本部長 2018年12月 ㈱オリンピア常務取締役（現任） 2022年６月 当社取締役常務執行役員営業本部本部長(現任) |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （千株） |
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1984年８月 ㈲オリンピア物産(現㈱オリンピア)入社 1990年９月 ㈱オリンピア取締役 1994年７月 ㈱オリンピア常務取締役 2003年10月 ㈱オリンピア専務取締役 2005年５月 ㈱オリンピア代表取締役副社長 2007年６月 ㈱オリンピア代表取締役社長(現任） 2012年１月 ＰＧＭホールディングス㈱社外取締役 2012年６月 当社取締役(現任) 2015年６月 ＰＧＭホールディングス㈱取締役 2018年10月 パシフィックゴルフマネージメント㈱取締役(現任) |
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2000年10月 弁護士登録 長島・大野・常松法律事務所入所（2000年から2003年まで、2005年から2011年まで） 2005年１月 ㈱インフォデリバ(現㈱ＩｎｆｏＤｅｌｉｖｅｒ)ＣＦＯ兼取締役 2005年10月 長島・大野・常松法律事務所入所 2009年７月 ニューヨーク州弁護士登録 2011年９月 木村・多久島・山口法律事務所開設、同パートナー(現任) ＧＬＰ投資法人監督役員(現任) 2013年６月 当社社外取締役(現任) |
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1984年４月 住友生命保険(相)入社 1988年10月 太田昭和監査法人(現EY新日本有限責任監査法人)入所 1992年３月 公認会計士登録 1994年９月 公認会計士遠藤明哲事務所開設、同所長(現任) 1996年１月 税理士登録 1997年９月 北光監査法人代表社員(現任) 2010年６月 当社社外監査役 2022年６月 当社社外取締役(現任) |
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監査役 （常勤） |
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1993年９月 ㈱オリンピア入社 2004年６月 ㈱オリンピア取締役 2005年５月 ㈱オリンピア常務取締役 2009年12月 当社執行役員開発本部副本部長 ㈱オリンピア取締役 2014年４月 当社執行役員開発本部副本部長技術グループ担当 2014年６月 当社取締役開発本部技術グループ担当 2019年４月 当社取締役製造本部本部長 2022年６月 当社監査役(現任) |
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1999年４月 弁護士登録 東京永和法律事務所入所 2008年７月 ＴＭＩ総合法律事務所入所 2014年１月 同所パートナー(現任） 2015年６月 当社社外監査役(現任) |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （千株） |
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1992年４月 ㈱リクルート(現㈱リクルートホールディングス)入社 2002年10月 弁護士登録 飯田・栗宇・早稲本特許法律事務所(現はる総合法律事務所)入所 2007年12月 ㈱テレメディック取締役(現任) 2010年１月 はる総合法律事務所パートナー(現任) 2011年３月 ダイナテック㈱監査役 2012年１月 ＰＧＭホールディングス㈱社外監査役 2013年４月 スカイコート㈱社外取締役 2013年６月 ㈱ウイン・インターナショナル社外監査役 2015年６月 ウイン・パートナーズ㈱補欠の監査等委員である取締役(現任) 2020年９月 アクシスコンサルティング㈱社外取締役(現任) 2022年６月 当社社外監査役(現任) |
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2001年４月 野村證券(株)入社 2006年12月 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 2010年７月 ㈱ＭＩＤストラクチャーズ入社 2010年12月 公認会計士登録 2014年５月 ㈱ピアラ社外監査役 2015年４月 ㈱ピアラ常勤社外監査役(現任) 2016年７月 公認会計士杉野事務所開設、同所長(現任) 2020年11月 ㈱ピアラベンチャーズ監査役(現任) 2022年６月 当社社外監査役(現任) |
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計 |
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② 社外取締役及び社外監査役の状況
イ．社外取締役及び社外監査役の員数並びに社外取締役及び社外監査役と当社との人的・資本的・取引関係その他の利害関係
当社の社外取締役は２名、社外監査役は３名であります。
社外取締役山口孝太は、弁護士としての専門的知識と豊富な経験を有しており、独立した立場から当社経営への助言や適切な監督を行っていただくことを期待して、社外取締役として選任しております。
社外取締役遠藤明哲は、公認会計士及び税理士として財務及び会計に関する相当程度の知見を有し、その専門的知識と豊富な経験に基づき、独立した立場から当社経営への助言や適切な監督を行っていただくことを期待して、社外取締役として選任しております。
社外監査役江口雄一郎は、弁護士としての専門的知識と豊富な経験を有しており、当社の経営全般の監視に活かしていただけるものと判断し、社外監査役に選任しております。
社外監査役大友良浩は、弁護士としての専門的知識と豊富な経験を有しており、当社の経営全般の監視に活かしていただけるものと判断し、社外監査役に選任しております。
社外監査役杉野剛史は、公認会計士として、財務及び会計に関する相当程度の知見を有し、その専門的知識と豊富な経験に基づき、当社の経営全般の監視に活かしていただけるものと判断し、社外監査役に選任しております。
当社は、社外監査役大友良浩に法律相談等を行っておりますが、その報酬の額は年額1,000万円未満であり、以下に記載する当社の定める「社外役員の独立性に関する基準」を満たしており、独立性に影響を及ぼすものではないと判断しております。その他の社外取締役及び社外監査役と当社との間には、特別の利害関係はありません。
ロ．社外取締役及び社外監査役を選任するための独立性に関する基準又は方針の内容
当社は、社外取締役及び社外監査役（以下「社外役員」といいます。）を選任するための独立性に関し、東京証券取引所の定める独立役員の基準等を参考にし、社外役員の独立性に関する基準を定めております。なお、当社は社外役員全員を東京証券取引所の定める独立役員として指定し、同取引所に届け出ております。
（社外役員の独立性に関する基準）
当社は、社外役員が以下に掲げる事項に該当する場合には、独立性を有していないと判断いたします。
（イ）当社及び当社子会社（以下「当社グループ」という。）の業務執行取締役、執行役員その他これらに準ずる者及び使用人（以下あわせて「業務執行者」という。）
（ロ）過去において当社グループの業務執行者であった者
（ハ）当社グループの業務執行者の二親等内の親族
（ニ）当社の主要株主（当社の総株主の議決権の10％以上を有する者。主要株主が法人、組合等の団体である場合は、当該団体に所属する業務執行者をいう。）
（ホ）当社の主要株主の二親等内の親族
（ヘ）当社グループの主要な取引先（直近事業年度において連結売上高の２％以上の支払いを当社グループから受けた者。または、直近事業年度において連結売上高の２％以上の支払いを当社グループへ行った者。当該取引先が会社である場合には、その会社の業務執行者をいう。）
（ト）当社グループから過去３事業年度のうちのいずれかにおいて年間1,000万円以上の報酬等（当社グループからの役員報酬を除く。）を受け取っている専門的サービス提供を行っている者
（チ）当社グループから過去３事業年度のうちのいずれかにおいて年間1,000万円以上の寄付又は助成を受けている者（当該寄付又は助成を受けている者が法人、団体等である場合は、当該団体の業務執行者をいう。）
（リ）当社の資金調達において必要不可欠であり、代替性がない程度に依存している金融機関その他の大口債権者（以下「大口債権者等」という。）の業務執行者
（ヌ）過去３年間において、大口債権者等の業務執行者であった者
（ル）前各項の定めにかかわらず、当社と利益相反関係が生じ得る特段の事由が存在すると認められる者
③ 社外取締役又は社外監査役による監督又は監査と内部監査、監査役監査及び会計監査との相互連携並びに内部統制部門との関係
社外役員は、直接又は間接に、内部監査、監査役監査、会計監査と相互に連携し、内部統制部門から適宜報告を受けております。
お知らせ
- 2020/11/10 企業詳細ページに大量保有、大量保有（被保有分）を追加。
- 2020/10/10 企業詳細ページに事業内容、リスク等を追加。を追加。
- 2020/08/20 大量保有報告書を追加。
- 2019/10/26 発表予定にソート機能を追加。
- 2019/04/25 財務データを追加。
- 2019/04/12 決算スケジュール一部修正。
- 2019/01/16 高値更新企業の業績一部修正。
- 2019/01/16 セキュリティ強化(常時SSL化)
- 2018/05/20 企業詳細ページに沿革を追加。
- 2018/03/01 高値更新企業の業績を追加。
- 2017/01/29 企業情報に業績を追加。
- 2017/01/18 決算発表予定の不具合を修正。
