研究開発活動

 

5 【研究開発活動】

当社グループでは、研究開発活動を当社に集中しており、当連結会計年度末の当社の開発人員は54名となっております。楽器演奏経験の長いエンジニアが、臨場感ある音であるかどうか、心に残る映像であるかどうか、演奏の現場での使い勝手が良いかどうかを、自身の経験と販売代理店やエンドユーザーからのフィードバックを元に開発をすることにより、“ズーム”らしくかつ市場のニーズに合致した製品をいち早く製品化できるよう努めております。そのために、(1)プロには挑戦への、アマチュアには継続へのモチベーションを提供する。(2)機能、性能、価格、外観、操作性等に何らかの「世界初」を取り入れる。(3)ユーザーの視点に立ち、自分でも使いたいと思える商品にする。(4)デザインは機能と結びついていなければならない。(5)課題解決型であり、かつ機会提供型でもある商品で新しい市場を創出する、という「商品開発5カ条」を定め、当方針をもとに研究開発活動を行った結果、当連結会計年度においては、プロのベーシスト/上級プレーヤーの要求に応えるベース用マルチエフェクターB6を、タッチスクリーンを搭載しスマートフォンのアプリ感覚で録音データを操作・編集できるマルチトラックレコーダーR20を、ハンディビデオレコーダーのフラッグシップモデルQ8n-4Kを、32bitフロート録音で外部マイク入力を備えた世界最小の業務用フィールドレコーダーF3を、開発・販売ないしは開発が完了いたしました。

以上の開発活動に加え、当連結会計年度においては、2020年10月に発生した電子部品工場の火災により調達できなくなった部品について、代替品への置き換えを進めるための設計変更を行いました。

これらの活動の結果、当連結会計年度における研究開発費の総額は1,331,898千円となりました。

なお、当社グループは音楽用電子機器事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

 

 「技術とノウハウの転用」

当社グループは、下記の図に示すとおり、過去の技術とノウハウの蓄積を利用して新しい製品カテゴリーに参入してまいりました。今後も蓄積してきた技術とノウハウを用い、新しい製品カテゴリーを開拓していく所存です。

 

<当社グループの製品における技術の転用(例)>

 


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