当社グループにおける研究開発活動は、当社が主体となり、医療機器事業、環境機器事業及び微粒子計測器事業の各分野において、顧客満足度の向上を図り、常に信頼され続ける製品の開発を目指して研究開発を行っております。研究開発については技術開発センターが所管しており、補聴器、医用検査機器、音響・振動計測器及び微粒子計測器の新製品開発に加え、当社の将来基盤となる技術開発を視野に、全事業に係る分野及び新規事業に係る分野の研究開発を進めております。当連結会計年度の研究開発費の総額は
医療機器事業では、ハウリング音や不快な衝撃音を抑える機能などを搭載した、高度・重度難聴者向けのポケット型デジタル補聴器「HD-34」を開発し2021年12月に販売したほか、新生児の難聴を早期発見するための検査機器である「聴覚スクリーナー audioscreener 2」を開発し2022年2月に発売しました。医療機器事業における研究開発費は
環境機器事業では、騒音職場から作業者の健康被害を予防するため、長年培った騒音計の技術を活かした個人用の騒音ばく露計の開発を進めました。環境機器事業における研究開発費は
微粒子計測器事業では、最先端の半導体製造現場などの品質管理におけるフッ化水素酸溶液に対応した液中微粒子計測器として、薬液中の0.02μm粒子まで計測可能な液中パーティクルセンサ「KS-20F」を開発し2022年2月に発売しました。微粒子計測器事業における研究開発費は
なお、当社は2022年4月より、微粒子計測器事業の伸長に伴い、同事業の製品開発や生産、設計変更に関する業務スピードの益々の迅速化を図るため、技術開発センターの微粒子計測器開発業務を微粒子計測器事業部に移管しております。
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