研究開発活動

5【研究開発活動】

 当社グループの研究開発体制は、開発本部の開発部門総勢71人で構成しており、これは総従業員の約23%に当たっております。

 当連結会計年度における各セグメント別の研究の方針及び研究開発費は次のとおりです。なお、当連結会計年度の研究開発費は総額684百万円であります。

 

(1)家電製品事業

 主力事業の家電製品につきましては、「本質的に価値ある家電を追求する」という想いのもと、新たなブランドラインを新設しました。“匠の技を、おうちで好きなだけ味わう”ことを実現した「匠プレミアム」と、本当に必要なものだけがくれる感動と快適を長く提供する「感動シンプル」の2つのブランドラインを軸に、ものづくりの町「新潟・燕三条」という場所で家電を作り続けてきたからこそ辿り着いた「安心できる品質と、ずっと使ってもらえる機能と、タイムレスなデザインをもった“本質的に価値ある家電”」をこれからもお届けしてまいります。当事業に係る研究開発費は561百万円であります。

 

(2)FPSC事業

 新冷却技術FPSC(フリー・ピストン・スターリング・クーラー)につきましては、応用分野として「化学・エネルギー」「計測・環境」「医療・バイオ」「食品・流通」に注力し、お客様の要望に沿った商品開発を進めてまいります。特に、医薬・バイオ分野のうち「ワクチンの配送・保管」は新型コロナウイルスへの対応として、世界各国で当社のFPSC技術が医療分野でスタンダードのひとつとなるよう引き続き取り組んでまいります。当事業に係る研究開発費は123百万円であります。

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