|
創立経緯
|
まだ光学製品のほとんどを輸入に頼っていた大正初期、第一次世界大戦により、その輸入が途絶したため、光学機械の自給自足体制の確立が急務となり、官民の要望を担って当社、日本光学工業(株)が創立された。
|
|
1917年７月
|
東京計器製作所の光学計器部門と岩城硝子製造所の反射鏡部門を統合、三菱合資会社社長岩崎小彌太の出資をもって設立（直後に藤井レンズ製造所を合併）
|
|
1918年１月
|
大井第一工場（現・大井製作所) 完成
|
|
1918年５月
|
光学ガラスの製造研究に着手
|
|
1932年12月
|
写真レンズの名称NIKKOR(ニッコール)を商標登録
|
|
1946年９月
|
小型カメラの名称をニコンに決定
|
|
1948年３月
|
小型カメラ「ニコンＩ型」を発売
|
|
1949年５月
|
東京証券取引所に株式上場
|
|
1953年７月
|
米国にカメラ等の輸入・技術サービス・市場調査を行う現地法人 Nikon Optical Co., Inc. (現・Nippon Kogaku (U.S.A.) Inc.) を設立
|
|
1959年６月
|
フィルム一眼レフカメラ「ニコンF」を発売
|
|
1967年６月
|
大井製作所大船工場 (現・横浜製作所) を新設
|
|
1971年７月
|
大井製作所相模原工場 (現・相模原製作所) を新設
|
|
1980年11月
|
超LSI製造用縮小投影型露光装置「NSR-1010G」を発売
|
|
1981年１月
|
米国に現地法人 Nikon Americas Inc. (現・連結子会社) を設立
|
|
1982年８月
|
米国に現地法人 Nikon Precision Inc. (現・連結子会社) を設立
|
|
1984年12月
|
熊谷製作所を新設
|
|
1986年３月
|
香港に現地法人 Nikon Hong Kong Ltd. (現・連結子会社) を設立
|
|
1986年12月
|
大型基板用露光装置「NSR-L7501G」を発売
|
|
1988年４月
|
商号を日本光学工業(株)から(株)ニコンに変更
|
|
1990年10月
|
タイに現地法人 Nikon (Thailand) Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立
|
|
1991年１月
|
水戸製作所を新設
|
|
1997年１月
|
コンパクトデジタルカメラ「COOLPIX 100/300」を発売
|
|
1999年９月
|
デジタル一眼レフカメラ「D1」を発売
|
|
1999年10月
|
カンパニー制を導入
|
|
2000年８月
|
オランダに現地法人 Nikon Holdings Europe B.V. (現・Nikon Europe B.V.・連結子会社) を設立
|
|
2001年６月
|
執行役員制度を導入
|
|
2003年６月
|
報酬審議委員会を設置
|
|
2004年10月
|
横浜製作所横須賀分室（現・横須賀製作所）を新設
|
|
2005年４月
|
中国に現地法人 Nikon Imaging (China) Sales Co., Ltd. (現・連結子会社) を設立
|
|
2005年10月
|
内部監査部門である経営監査部を設置
|
|
2009年10月
|
単元株式数を100株に変更
|
|
2014年６月
|
カンパニー制を廃止し事業部制へ移行
|
|
2015年５月
|
英国の法人 Optos Plc (現・連結子会社) の全株式を取得し、メディカル事業（現・ヘルスケア事業）に本格参入
|
|
2016年６月
|
監査等委員会設置会社へ移行
|
|
2018年９月
|
フルサイズミラーレスカメラ「Z 7」を発売
|
|
2019年５月
|
指名審議委員会を設置
|
