その他製品 <7817> パラマウントベッドホールディングス株式会社 役員
役員
（２）【役員の状況】
① 役員一覧
男性
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （千株） |
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1979年４月 パラマウントベッド株式会社入社 1979年８月 同社取締役就任 1982年10月 当社取締役就任 1987年９月 パラマウントベッド株式会社常務取締役就任 1991年４月 同社専務取締役就任 1997年４月 同社代表取締役副社長就任 2009年４月 パラマウントベッド株式会社代表取締役社長就任 2011年２月 当社代表取締役社長就任 2020年４月 当社代表取締役会長就任(現任) 2020年４月 パラマウントベッド株式会社代表取締役会長就任(現任) |
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2008年４月 パラマウントベッド株式会社入社 2010年６月 同社執行役員事業戦略本部副本部長 2011年４月 同社執行役員国際事業本部長 2011年10月 当社執行役員 2014年６月 当社上席執行役員 2015年６月 パラマウントベッド株式会社取締役就任 2016年４月 同社常務取締役就任 2018年６月 当社常務取締役就任 2019年６月 当社専務取締役就任 2019年６月 パラマウントベッド株式会社専務取締役就任 2020年４月 当社代表取締役社長就任(現任) 2020年４月 パラマウントベッド株式会社代表取締役社長就任(現任) |
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1980年４月 パラマウントベッド株式会社入社 2009年４月 同社執行役員営業本部長 2010年６月 同社取締役就任 営業本部長 2011年10月 当社取締役就任 2013年６月 当社常務取締役就任 2013年６月 パラマウントベッド株式会社常務取締役就任 営業本部長 2015年４月 当社常務取締役企画部長 2015年４月 パラマウントベッド株式会社常務取締役 2015年10月 当社常務取締役（現任） 2020年４月 パラマウントベッド株式会社常務取締役経営企画本部長(現任) |
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取締役 総務部長 |
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1984年４月 パラマウントベッド株式会社入社 2011年６月 同社執行役員人事部長 兼 広報・IR部長 2011年10月 当社執行役員人事部長 兼 広報・IR部長 2018年６月 当社執行役員総務部長 兼 人事部長 2018年６月 パラマウントベッド株式会社執行役員管理本部長 2019年６月 当社取締役就任 総務部長 兼 人事部長（現任） 2019年６月 パラマウントベッド株式会社取締役就任 管理本部長（現任） |
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役職名 |
氏名 |
生年月日 |
略歴 |
任期 |
所有株式数 （千株） |
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取締役 財務部長 兼 システム部長 |
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2013年４月 パラマウントベッド株式会社入社 2015年６月 同社執行役員技術開発本部副本部長 2017年４月 同社執行役員技術開発本部長 2017年６月 同社取締役就任 技術開発本部長 2018年４月 同社取締役財務システム本部長(現任) 2019年６月 当社執行役員財務部長兼システム部長 2020年６月 当社取締役就任 財務部長 兼 システム部長(現任) |
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取締役 （監査等委員） |
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1982年４月 パラマウントベッド株式会社入社 2009年４月 同社執行役員財務システム本部長 2011年10月 当社執行役員財務部長 2022年６月 当社取締役（監査等委員）就任（現任） 2022年６月 パラマウントベッド株式会社監査役就任（現任） |
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取締役 （監査等委員） |
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1995年３月 最高裁判所司法研修所修了 1995年４月 弁護士登録 2007年６月 パラマウントベッド株式会社社外監査役就任 2011年４月 当社社外監査役就任 2015年６月 当社社外取締役就任 2016年６月 当社取締役（監査等委員）就任（現任） |
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取締役 （監査等委員） |
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1973年６月 監査法人西方会計士事務所（現 有限責任監査法人トーマツ）入所 1976年３月 公認会計士登録 1986年11月 同監査法人社員 1993年７月 監査法人トーマツ（現 有限責任監査法人トーマツ）代表社員 2015年６月 当社社外監査役就任 2016年６月 当社取締役（監査等委員）就任（現任） |
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取締役 （監査等委員） |
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1980年４月 通商産業省（現 経済産業省）入省 2003年８月 経済産業省 産業技術環境局標準課長 2004年６月 同省中小企業庁技術課長 2008年７月 同省製造産業局次長 2010年４月 同省大臣官房審議官（製造産業局担当） 2012年10月 東京大学大学院 工学系研究科 マテリアル工学専攻 特任教授 2015年６月 当社社外取締役就任 2017年10月 一般財団法人機械振興協会副会長 技術研究所長（現任） 2018年６月 当社取締役（監査等委員）就任（現任） |
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計 |
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② 社外取締役の状況
当社は、取締役９名のうち、社外取締役３名（うち監査等委員３名）で構成しております。それぞれの社外取締役が、一般株主との利益相反の恐れのない独立性を有しており、当社とも、人的関係、資本的関係、又は取引関係その他の利害関係はありません。
また、社外取締役がもつ豊富な経験と幅広い見識や、財務的、法務的な専門性を活かし、取締役の業務執行に対し、中立的、客観的立場から適正な監査・監督機能を十分に果たしております。
当社は、社外取締役の存在は、当社グループの経営体制の強化とともに、コンプライアンス体制の充実に寄与するものと考えており、それゆえ現状のコーポレート・ガバナンス体制を採用し、また、さらなる体制の充実をすすめております。
岡ゆかり氏は、弁護士として培われた専門的知識と高い見識を有しておられ、当社のコンプライアンス経営や、コーポレート・ガバナンス体制の強化にその見識を活かしていただくため、監査等委員である社外取締役として選任いたしました。
佐藤正樹氏は、公認会計士としての資格を有しており、長年にわたる会計監査経験に基づく高い見識を当社のコーポレート・ガバナンス体制の強化に活かしていただくため、監査等委員である社外取締役として選任いたしました。なお、同氏は公認会計士としての資格を有していることから、財務及び会計に関し、相当程度の知見を有するものと考えております。
後藤芳一氏は、長年、企業のものづくりを中心とした産業振興に関する経済行政分野に携わってこられ、また、産学連携や研究分野における豊富な経験と、幅広い知見を有しておられることから、その知見を当社の経営とコーポレート・ガバナンス体制のさらなる強化に活かしていただくため、監査等委員である社外取締役として選任いたしました。
社外取締役を選任するにあたっては、人格・見識に優れ、出身分野における豊富な経験や実績を有するとともに、高い倫理観を有する人物であることを基本的な要件としております。それに加え、会社法に定める社外取締役の要件及び金融商品取引所が定める独立性基準を満たしていることを要件としております。
社外取締役による監督又は監査と内部監査、監査等委員監査、会計監査及び内部統制部門との相互連携につきましては、社外取締役全員が監査等委員であることから、「（３）監査の状況 ① 監査等委員監査及び内部監査の状況 ｃ．監査等委員会監査、内部監査、会計監査及び内部統制部門との相互連携」をご参照ください。
お知らせ
- 2020/11/10 企業詳細ページに大量保有、大量保有（被保有分）を追加。
- 2020/10/10 企業詳細ページに事業内容、リスク等を追加。を追加。
- 2020/08/20 大量保有報告書を追加。
- 2019/10/26 発表予定にソート機能を追加。
- 2019/04/25 財務データを追加。
- 2019/04/12 決算スケジュール一部修正。
- 2019/01/16 高値更新企業の業績一部修正。
- 2019/01/16 セキュリティ強化(常時SSL化)
- 2018/05/20 企業詳細ページに沿革を追加。
- 2018/03/01 高値更新企業の業績を追加。
- 2017/01/29 企業情報に業績を追加。
- 2017/01/18 決算発表予定の不具合を修正。
