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沿革
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昭和34年５月
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大阪市天王寺区に機械工具卸売業、中山機工商会として創業。
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昭和39年３月
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中山機工商会創業者中山注次が大阪市中央区(当時、大阪市東区)にて中山機工株式会社を設立
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(資本金５百万円)。
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昭和46年１月
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本社を大阪府東大阪市機械卸売業団地に移転。
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昭和46年３月
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大阪府東大阪市にて、スチール製品の取扱部門を分社し、中山ファイリング株式会社を設立。
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昭和56年４月
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ホームセンター業界へ
進出。
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昭和58年10月
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貿易部(現 海外部海外販売課及び現 東京商品部海外調達課)を設置し、海外取引を開始。
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昭和62年10月
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中山ファイリング株式会社を吸収合併(資本金580百万円)。
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平成元年３月
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日本証券業協会に店頭登録(資本金2,722百万円)。
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平成５年４月
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本社を大阪府東大阪市本庄西２丁目73番地８に移転。
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平成６年１月
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トラスコ中山株式会社に商号変更。
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平成６年４月
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大阪証券取引所市場第二部に上場(資本金5,022百万円)。
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当社初の物流センター「プラネット九州(現 ＨＣ九州物流センター)」を開設。
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平成７年５月
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東京証券取引所市場第二部に上場(資本金5,022百万円)。
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平成８年３月
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東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部銘柄に指定(資本金5,022百万円)。
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平成14年４月
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東京本社を開設。
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平成15年１月
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プライベート・ブランド商品を“ＴＲＵＳＣＯ”ブランドに統一。
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平成16年７月
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本店を大阪市西区新町一丁目34番15号に移転。
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平成17年１月
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ＩＳＯ14001の認証を全社で取得完了。
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平成17年12月
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手形
取引全廃
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平成18年11月
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新基幹システム「パラダイス」稼働。
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平成20年４月
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８ブロック制から２営業部制へ組織変更。
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平成21年４月
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ＮＢ商品部及びＰＢ商品部を商品部及びオレンジブック部へ組織変更。
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平成22年４月
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東日本営業部及び西日本営業部の２営業部制からファクトリー営業部及びホームセンター営業部の２営業部制へ組織変更。
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平成22年７月
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全ての営業所を支店へと名称変更。
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平成22年９月
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初の海外現地法人となる子会社PRO TOOL NAKAYAMA CORPORATION (THAILAND)LIMITEDを設立。
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平成25年４月
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ｅコマース営業部(現 ｅビジネス営業部)・海外部を新設。
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平成25年７月
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東京証券取引所と大阪証券取引所の市場統合に伴い、大阪証券取引所市場第一部は、東京証券
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取引所市場第一部に統合。
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平成26年３月
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本店を東京都港区新橋四丁目28番１号に移転。
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決算期を３月から12月に変更。
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平成26年12月
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子会社PRO TOOL NAKAYAMA CORPORATION (THAILAND)LIMITEDからTRUSCO NAKAYAMA CORPORATION
(THAILAND)LIMITEDへ社名変更。
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２か所目の海外現地法人となる子会社PT.TRUSCO NAKAYAMA INDONESIAを設立。
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平成27年10月
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ドイツ駐在所（デュッセルドルフ）開設。
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平成28年１月
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ｅビジネス営業部を通販、ＭＲＯサプライへ細分化。
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商品部を東京商品部及び大阪商品部へ細分化。
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平成29年１月
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普通株式を１株につき２株の割合をもって株式分割。
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平成29年７月
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物流本部を設置。
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平成30年１月
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物流部を首都圏、東日本、西日本へ細分化。
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ファクトリー営業部を北海道・東北・北関東、首都圏、信州・北陸・東海、近畿圏、
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中国・四国・九州へ細分化。
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平成31年１月
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情報システム本部を設置。
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連結財務諸表作成開始。
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平成31年４月
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トラスコ中山健康保険組合を設立。
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令和元年９月
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ファクトリー営業部を東部、首都圏、中部、近畿、西部に変更。
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物流部を東部、首都圏、中部、近畿、西部、ホームセンターへ細分化。
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ｅビジネス営業部 通販及びＭＲＯサプライをｅビジネス営業部に統合。
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令和元年12月
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ＩＳＯ14001の卒業による認証期間終了。
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令和２年１月
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基幹システム「パラダイス」リニューアル。
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令和２年８月
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情報システム本部の名称をデジタル戦略本部に変更、デジタル戦略本部にデジタル推進部を新設。
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「DX銘柄2020」に選定及び「DXグランプリ2020」を受賞。
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平成６年に導入した株主優待制度を廃止。
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令和３年１月
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カタログメディア部及びマーケティング部を廃止。
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物流改革部を新設。
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令和３年３月
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「DX認定取得事業者」に認定。
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令和３年６月
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「DX銘柄2021」に選定。
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名古屋大学との産学連携及びＧＲＯＵＮＤ株式会社、株式会社シナモンとの資本業務提携契約締結。
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令和３年７月
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ロジプラットフォーム開発室 兼 Ｐ愛知準備室、商品ＤＢプラットフォーム開発室、ＵＸプラットフォーム開発室を新設。
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令和４年１月
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営業企画部、人事部、海外商品部を新設。
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物流部を東日本と西日本に変更。
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タイオフィス、台湾オフィスを新設。
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新市場区分「プライム市場」への移行が決定。
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