提出会社においては、技術研究所を中心に道路舗装材に関する調査・研究ならびに新材料・工法及び施工機械等の改良開発に努めております。
当連結会計年度における研究開発費は、
当連結会計年度における研究開発は、以下のとおりであります。
① ライフサイクルコスト削減を目的とした、高耐久性舗装材の更新と薄層舗装化
② CO2削減を目的とした、フォームド技術の応用
③ SDGsに対応した、新舗装材の開発
④ リーンマネージメントからのICT技術の抽出
⑤ 利用しやすさを意識した、保有技術の更新
なお、連結子会社においては、研究開発活動は行われておりません。
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