当社グループの研究開発活動は、各事業部門の顧客ニーズを的確に把握し、基盤事業の強化・拡大を図るとともに、各事業の周辺分野の探索を行い、新規事業確立に向けた研究開発を推進してまいりました。
当連結会計年度における当社グループの研究開発スタッフは109名であり、当連結会計年度の研究開発費の総額は
当連結会計年度における各セグメント別の主要研究開発の概要と成果は、次のとおりであります。
当セグメントにおきましては、「耐食No.1」「使い勝手No.1」を目指した商品ラインナップ拡充を中心に大型バタフライバルブ、ピンチバルブ、樹脂製エア式および電動式アクチュエーターの開発を推進し市場投入を果たしました。また、半導体製造装置向けの精密バルブにおいては、半導体の先端製造プロセスに対応するため、バルブからの発塵抑制に関する独自の設計手法・製造技術を更に追及し、商品ラインナップを強化し、販売に貢献しました。
以上の結果、当セグメントに係る研究開発費は
当セグメントにおきましては、近年、高まる環境対応要求に対して研究開発を推進し、樹脂製品のラインナップ拡充を図り、販売拡大に貢献しました。素形材分野においては、環境対応型RCSであるヘキサパスの更なる臭気低減、耐焼き付き性を改善した新規RCSの開発、環境対応型コールドボックス用樹脂の開発を継続的に推進しました。発泡材料分野においては、現場発泡断熱材製品ER-X/Pの改良を重ね、また独自の施工機と組み合わせた材工一体による高機能化を市場に提案することで販売に繋げました。また、不燃ウレタンの開発、土木分野ではトンネル掘削現場でのより厳しい排水基準を満たす製品の開発を推進しました。電子材料分野においては、最先端の半導体に必要な樹脂や材料の金属含有量を極限にまで低減する処方や技術を開発しました。
以上の結果、当セグメントに係る研究開発費は
当セグメントにおきましては、環境負荷の低減、お客様のコスト削減、省力化に貢献するため、排水設備の遠隔監視システム機能の向上、再生塩素システムの開発、産業廃棄物削減薬剤の改良・開発を推進しました。
以上の結果、当セグメントに係る研究開発費は
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