|
1885年８月
|
淡路焼の陶祖賀集珉平が創始した淡路焼を継承して、資本金１万円をもって現在の本店所在地に合資組織による淡陶社を設立
|
|
1893年７月
|
商法実施により株式会社に組織を改め淡陶株式会社に改称
|
|
1901年３月
|
内装タイルの製造開始
|
|
1906年７月
|
大阪市に大阪支店を開設
|
|
1918年10月
|
兵庫県三原郡(現 南あわじ市)に福良工場(2003年12月閉鎖)完成
|
|
1923年２月
|
東京都中央区に東京支店(現 ㈱Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅ本店)を開設
|
|
1949年５月
|
大阪証券取引所市場第一部に株式を上場
|
|
1962年８月
|
栃木県河内郡(現 宇都宮市)に宇都宮工場完成(2011年４月閉鎖)
|
|
1962年12月
|
十和建材㈱(現 西日本ダントー㈱ 連結子会社)へ出資
|
|
1966年７月
|
東京証券取引所市場第一部に株式を上場
|
|
1966年９月
|
広島県芦品郡(現 福山市)に福山工場完成(1998年12月閉鎖)
|
|
1967年８月
|
外装及び床タイルの製造開始
|
|
1968年６月
|
大阪市に大阪本部(現 大阪本社)を開設
|
|
1969年２月
|
宇都宮タイル販売㈱(旧 東日本ダントー㈱ 現 ㈱Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅ 連結子会社)を設立
|
|
1971年２月
|
名陶タイル販売㈱(旧 東海ダントー㈱)を設立
|
|
1973年５月
|
接着剤の製造開始
|
|
1978年５月
|
岐阜県多治見市に多治見物流センター(現 ㈱Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅ 商品センター)を開設
|
|
1985年４月
|
社名をダントー株式会社に改称
|
|
1997年12月
|
淡路福良工場(2003年12月閉鎖)の内装タイル製造設備一新
|
|
1999年12月
|
宇都宮工場ISO14001認証取得
|
|
2000年１月
|
淡路島工場(現 ㈱Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅ 淡路島工場)ISO9002認証取得
|
|
2001年10月
|
「Ｄ＋ dee plus」ブランド品の販売ネットワークシステム構築
|
|
2003年12月
|
淡路島工場(福良)を閉鎖し、内装タイルは宇都宮工場、外装及び床タイルは淡路島工場(阿万)に集約再構築
|
|
2004年１月
|
淡路島工場ISO14001認証取得
|
|
2005年１月
|
兵庫県三原郡４町の合併に伴い、本店所在地が兵庫県南あわじ市に表示変更
|
|
2005年12月
|
ダントープロダクツ㈱(旧 ㈱Ｄａｎｔｏ)を設立
|
|
2005年12月
|
ダントーキャピタル㈱を設立
|
|
2006年７月
|
会社分割による持株会社制への移行
|
|
2006年７月
|
社名をダントーホールディングス株式会社に改称
|
|
2006年７月
|
ダントー㈱を設立
|
|
2006年12月
|
ダントープロダクツ㈱宇都宮事業所ISO9001認証取得
|
|
2011年４月
|
東日本大震災によりダントープロダクツ㈱宇都宮工場閉鎖
|
|
2012年３月
|
群馬タイル販売㈱株式追加取得による同社連結子会社化
|
|
2012年４月
|
ダントープロダクツ㈱を吸収分割承継会社（株式会社Ｄａｎｔｏに改称）、ダントー㈱を吸収分割会社とする吸収分割を実施
|
|
2012年４月
|
東日本ダントー㈱を吸収合併存続会社（株式会社Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅに改称）、ダントー㈱、東海ダントー㈱を吸収合併消滅会社とする吸収合併を実施
|
|
2012年10月
|
台湾に海外初のショールーム「Ｄ+ dee plus タイルショールーム」を開設
|
|
2013年１月
|
㈱Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅを吸収合併存続会社、群馬タイル販売㈱を吸収合併消滅会社とする吸収合併を実施
|
|
2015年12月
|
Ｄａｎｔｏ ＵＳＡ Ｉｎｃ．(連結子会社)を設立
|
|
2016年１月
|
㈱Ｄａｎｔｏ Ｔｉｌｅを吸収合併存続会社、㈱Ｄａｎｔｏ及びダントーキャピタル株式会社を吸収合併消滅会社とする吸収合併を実施
|
|
2016年12月
|
淡路島工場(福良)にタイル製造設備導入
|
|
2018年８月
|
タッチストーン・キャピタル・マネージメント㈱全株式取得により同社連結子会社化
|
|
2018年12月
|
Touchstone Investment Management,LLC（Danto Investment Management,Inc.に商号変更）全持分取得により同社連結子会社化
|
|
2019年６月
|
(同)ｄｅｅｐｌｕｓ（連結子会社）を設立（（同）ＥＬＥＭＵＳに商号変更）
|
|
2020年７月
|
SRE Mortgage Alliance Inc.株式50％取得により同社連結子会社化
|
|
2021年５月
|
SRE Mortgage Alliance Inc.の持分比率減少により持分法適用関連会社に異動
|
