機能性材料事業につきましては、環境対策用、微粒品キャリア等の新製品開発、鉄粉事業につきましては、脱酸素剤等の新製品の開発、また、全社としては粉体技術を応用展開した新規用途開発に積極的に取り組んでおります。当連結会計年度における研究開発費は、各事業に配分できない基礎研究費用を含め総額で514,814千円を計上いたしました。
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