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1982年６月
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当社設立(代表取締役社長：藤岡 浩 大阪府堺市、設立時の商号 株式会社堺システム開発、1997年10月に株式会社ピクセラへ商号変更)、パソコン周辺機器に係るハードウエア製品、ソフトウエア製品の受託開発を開始
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1990年10月
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初の自社開発製品としてMacintoshの周辺機器製品を発売
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1997年10月
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当社製品の販売を行っていた株式会社ピクセラ(大阪府堺市、1990年８月設立)の営業の全部及び商号を譲受け、株式会社ピクセラに商号変更(同時に旧 株式会社ピクセラは株式会社エス・エス・ディに商号変更)
首都圏における営業及び開発拠点として「新横浜事業所」(横浜市港北区)開設
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2001年10月
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画像・動画編集ソフトウエアを「PIXELA ImageMixer」シリーズとして販売開始
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2002年１月
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パソコン向けテレビキャプチャーユニットを発売
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2002年９月
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Webサイトによるオンラインショップ「ピクセラオンラインストア」を開設
パソコン向けテレビキャプチャーボードを発売
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2002年12月
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東京証券取引所マザーズ市場に株式を上場
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2003年４月
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新横浜事業所を横浜市港北区に移転（同区内）
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2003年９月
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地上波デジタルラジオ受信機の開発を発表
本社を大阪市浪速区へ移転
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2004年３月
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米国のベンチャー企業UKOM社よりシリコンチューナー開発に関する知的財産権を含む研究開発事業を譲り受け、全額出資による子会社・株式会社RfStreamを設立
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2004年６月
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非連結子会社であった株式会社RfStreamの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする
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2004年９月
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首都圏における営業及び開発拠点であった新横浜事業所を移転し、品川区大崎に東京支社を開設
東京証券取引所市場第一部に指定
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2004年10月
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中国における販売拠点及び研究開発委託を目的とし、全額出資による現地法人「貝賽莱(上海)多媒体信息技術有限公司」を中国に設立
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2005年１月
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光触媒塗料の開発・販売を事業とする株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資を引き受け、持分法適用関連会社とする
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2005年５月
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パソコン向けテレビキャプチャー関連製品の地上デジタル放送、ハイビジョン映像を対応開始
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2006年１月
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システムＬＳＩの開発・設計を事業とする産学連携ベンチャー、株式会社シンセシスの第三者割当増資を引き受け、連結子会社とする
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2006年４月
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持分法適用関連会社である株式会社RfStreamの新株予約権を行使し、連結子会社とする
パソコン向けワンセグ受信機を発売
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2006年９月
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連結子会社である株式会社RfStreamが第三者割当増資を行い、持分法適用関連会社となる
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2006年12月
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モバイル端末用ワンセグ受信機を発売、モバイル機器分野に参入
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2007年５月
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持分法適用関連会社である株式会社ピアレックス・テクノロジーズの第三者割当増資の引き受け及び新株予約権の行使により、連結子会社とする
家電向け地上デジタル放送受信ボードを発売、デジタルAV家電分野に参入
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2007年10月
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家電の自社ブランド「PRODIA」を立ち上げ
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2007年12月
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地上デジタル液晶テレビを発売
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2009年３月
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連結子会社の株式会社シンセシスの全株式を譲渡
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2010年１月
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連結子会社の貝賽莱（上海）多媒体信息技術有限公司を清算
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代表取締役が役員を兼任する会社が株式会社Rfstreamの株式の一部を取得したため、実質支配力基準により同社が連結子会社となる
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2011年11月
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連結子会社の株式会社RfStreamの株式を追加取得し、完全子会社とする
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2013年４月
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南米エクアドル向けに液晶テレビを発売
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2014年３月
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屋外でフルセグ放送の受信ができるモバイルチューナーを発売
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2015年２月
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東京証券取引所市場第二部に指定替え
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2015年３月
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連結子会社の株式会社ピアレックス・テクノロジーズの全株式を譲渡
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2017年３月
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ＬＴＥ高速回線対応のＭＶＮＯサービス「ピクセラモバイル」を提供開始
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プロ野球オープン戦の４Ｋ・360度ＶＲ映像によるライブ配信を実施
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2017年９月
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４Ｋ試験放送に対応した技術評価用受信機を発売
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2018年５月
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株式会社A-Stageの株式を取得し、連結子会社とする
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2018年７月
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株式会社オックスコンサルティング（2018年８月20日付で株式会社オックスコンサルティング２から社名変更）の株式を取得し、持分法適用関連会社とする
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2018年９月
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新４Ｋ衛星放送に対応した４Ｋ スマートチューナーを発売
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2019年５月
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株式会社オックスコンサルティングの民泊運営事業を吸収分割し、biz・Creave株式会社に社名を変更
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2020年５月
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家電事業において、Re・Deブランド第一弾製品電気圧力鍋Re・De Pot(リデポット)を発売
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2021年６月
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家電事業において、Re・Deブランド第二弾製品電気ケトルRe・De Kettle(リデケトル)を発売
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2022年４月
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東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のスタンダード市場へ移行
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