輸送用機器 <7214> ＧＭＢ株式会社 沿革

1962年５月

大阪府大阪市生野区中川町４丁目53番地にて、資本金5,500千円で株式会社浪速精密工業所設立

1963年８月

大阪府八尾市楠根町２丁目58番地に事務所・八尾第一工場建設

1964年７月

大阪府八尾市楠根町２丁目58番地へ本社移転

1970年３月

大阪府八尾市山城町５丁目５番地の22に八尾第二工場を建設

1976年12月

子会社GMB UNIVERSAL JOINTS, INC.設立

1977年８月

関連会社GMB UNIVERSAL JOINTS (WEST) INC.設立

1977年12月

東大阪鍛工株式会社を子会社化

1979年２月

関連会社韓国ＧＭＢ工業株式会社設立

1980年１月

大阪府八尾市楠根町５丁目38番地に八尾第三工場建設。プレス部門を八尾第三工場へ移設

1980年５月

事務所・配送センターを整備するため、大阪府八尾市楠根町４丁目20番地の１の現八尾第四工場を買収

1981年10月

大阪府八尾市楠根町４丁目20番地の１に本社移転

1983年12月

奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地３に奈良工場（現本社）を建設

1985年１月

本社機能を奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地３に移転

1988年４月

子会社GMB UNIVERSAL JOINTS, INC.と関連会社GMB UNIVERSAL JOINTS (WEST) INC.が合併し、社名をGMB NORTH
AMERICA INC.に変更

1989年５月

ジーエムビー株式会社に社名変更

1991年12月

子会社韓国ベアリング株式会社設立

1992年９月

子会社山東吉明美工業有限公司設立

1993年６月

関連会社韓国ＧＭＢ工業株式会社が、子会社韓国ベアリング株式会社を吸収合併することにより、韓国ＧＭＢ工業株式会社を子会社化

1996年３月

子会社青島吉明美机械制造有限公司設立

2001年９月

子会社THAI GMB INDUSTRY CO.,LTD.設立

2002年８月

登記上の本社を奈良県磯城郡川西町大字吐田150番地３に変更

2002年11月

ＧＭＢ株式会社に社名変更

2002年12月

子会社東大阪鍛工株式会社を清算

2003年12月

大阪府八尾市楠根町４丁目36番地の３に八尾第五工場建設、プレス部門を集約

2004年12月

大阪証券取引所市場第二部に株式を上場

2005年１月

子会社韓国ＧＭＢ工業株式会社が、GMB KOREA CORP.に商号変更

2006年５月

子会社GMB AUTOMOTIVE USA INC.及びGMB AUTOMOTIVE USA LLC.設立

2006年８月

子会社青島吉明美汽車配件有限公司設立

2007年６月

子会社GMB AUTOMOTIVE USA INC.及びGMB AUTOMOTIVE USA LLC.を清算

2009年１月

子会社GMB KOREA CORP.が、韓国忠清南道瑞山市に３番目の製造拠点となる瑞山工場建設

2009年６月

関連会社THAI KYOWA GMB CO.,LTD.設立

2010年12月

子会社山東吉明美工業有限公司の出資持分を全額譲渡

2012年11月

子会社GMB KOREA CORP.が韓国証券取引所に株式を上場

2013年１月

子会社吉明美（杭州）汽配有限公司設立

2013年４月

子会社AG TECH CORP.設立

2013年６月

大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定

2013年７月

大阪証券取引所と東京証券取引所の市場統合により東京証券取引所市場第一部に上場

2013年12月

子会社GMB KOREA CORP.が、韓国京畿道安養市に研究開発拠点となる安養研究事務所設置

2013年12月

子会社吉明美汽配（南通）有限公司設立

2014年５月

子会社GMB RUS TOGLIATTI LLC（現GMB RUS AUTOMOTIVE LLC）設立

2014年５月

子会社GMB ROMANIA AUTO INDUSTRY S.R.L.設立

2016年５月

子会社AG TECH CORP.が韓国慶尚南道密陽市の密陽工場を買収

2016年７月

子会社青島吉明美汽車配件有限公司が、中国浙江省杭州市に営業拠点となる杭州営業所を設置

2016年８月

大阪府八尾市の八尾第四工場を売却

2017年９月

子会社GMB ELPIS CORP.設立

2019年11月

子会社GMB OCEANIA PTY.LTD.設立

2020年１月

GMB Sales & Marketing Officeを大阪市中央区に開設

2022年４月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行