当社の創業は1875年初代島津源蔵が京都市木屋町二条において、個人経営により教育用理化学器械製作の業を興したのにはじまり、その後1897年蓄電池の製造を開始、1909年わが国初の医療用X線装置を完成するなど順次業容を拡大し、1917年には蓄電池部門を分離独立(後の日本電池株式会社、現株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーション)させるとともに、同年9月をもって資本金200万円で株式会社に改組しました。現在、精密機器の総合メーカーとして、計測機器、医用機器、産業機器、航空機器など多彩な製品を各方面に供給しています。株式会社に改組後の主な経歴はつぎのとおりです。
なお、主な経歴中の子会社は、すべて連結子会社です。
1917年 9月 |
株式会社島津製作所設立(本店 京都市木屋町二条) 東京支店(現支社)、大阪支店(現関西支社)および福岡支店(現九州支店)設置 |
1919年 8月 |
京都市中京区河原町二条に本店移転 |
1919年10月 |
三条工場開設、産業機器の製造開始 |
1935年 6月 |
名古屋、札幌両営業所(現支店)開設 |
1938年 4月 |
京都証券取引所に株式上場 |
1944年 4月 |
紫野工場開設 |
1949年 5月 |
東京証券取引所に株式上場 |
1953年 5月 |
広島営業所(現支店)開設 |
1955年 7月 |
京都営業所(現支店)開設 |
1956年10月 |
航空機器部門新設 |
1959年 4月 |
仙台出張所(現東北支店)開設 |
1961年 9月 |
高松事務所(現四国支店)開設 |
1962年 1月 |
当社材料工場銑鉄鋳物部門を分離し、島津金属工業株式会社(現島津産機システムズ株式会社)を設立 瀬田工場開設 |
1963年 7月 |
京都計装株式会社(現島津システムソリューションズ株式会社)を設立 |
1966年 2月 |
大阪丸十放射線サービス株式会社(現島津メディカルシステムズ株式会社)を設立 |
1966年10月 |
神戸出張所(現支店)開設 |
1968年 8月 |
西独(現ドイツ)にシマヅ オイローパ ゲーエムベーハー(SHIMADZU EUROPA GmbH)を設立 |
1969年 4月 |
当社理化器械部を分離し、島津理化器械株式会社(現株式会社島津理化)を設立 |
1972年 4月 |
株式会社京都科学研究所(現株式会社島津テクノリサーチ)を設立 |
1975年 7月 |
米国にシマヅ サイエンティフィック インスツルメンツ インク(SHIMADZU SCIENTIFIC INSTRUMENTS,INC.)を設立 |
1979年 4月 |
米国にシマヅ プレシジョン インスツルメンツ インク(SHIMADZU PRECISION INSTRUMENTS,INC.)を設立 |
1979年 7月 |
筑波営業所(現つくば支店)開設 |
1980年 5月 |
神奈川事務所(現横浜支店)開設 |
1985年 1月 |
北関東営業所(現支店)開設 |
1985年10月 |
厚木工場開設 |
1986年12月 |
京都市中京区西ノ京桑原町に本店移転 |
1989年 6月 |
英国のクレイトス グループ ピーエルシー(KRATOS GROUP PLC)を買収 |
1989年11月 |
シンガポールにシマヅ(エイシア パシフィック)プライベイト リミテッド[SHIMADZU(ASIA PACIFIC)PTE.LTD.]を設立 |
1990年 2月 |
メトロン株式会社(現島津サイエンス東日本株式会社、島津サイエンス西日本株式会社)を設立 |
1990年 4月 |
静岡営業所(現支店)開設 |
1991年 7月 |
けいはんな研究所(現基盤技術研究所)開設 |
1991年 9月 |
秦野工場開設 |
1994年 8月 |
中国に天津島津液圧有限公司を設立 |
1997年10月 |
中国に島津(香港)有限公司を設立 |
1999年 6月 |
中国に島津国際貿易(上海)有限公司(現島津企業管理(中国)有限公司)を設立 |
2003年 1月 |
田中耕一記念質量分析研究所開設 |
2007年 1月 |
アラブ首長国連邦にシマヅ ミドル イースト アンド アフリカ エフゼットイー(SHIMADZU MIDDLE EAST AND AFRICA FZE)を設立 |
2011年 4月 |
分析計測機器のサービス関連子会社を株式会社島津アクセスとして統合・再編 |
2013年11月 |
ウルグアイにシマヅ ラテン アメリカ エスエー(SHIMADZU LATIN AMERICA S.A.)を設立 |
2019年 2月 |
韓国にシマヅ サイエンティフィック コリア コーポレーション(SHIMADZU SCIENTIFIC KOREA CORPORATION)を設立 |
2022年 4月 |
東京証券取引所の市場区分見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行 |
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