当連結会計年度の研究開発費の総額は、連結売上高の3.9%にあたる、
中期経営計画2024では「既存事業の競争力強化」、「システム視点の検討と新製品・新規事業育成」の2つを方針とした両利きの経営を支える研究開発を進めてまいります。初年度となる2021年度は、環境問題への対応として、温暖化係数の高いSF6ガスの使用排除を目指した真空応用技術製品の強化、車の電動化・IoT・AI等デジタル技術を活用した新製品・新システムの創出に注力してまいりました。
また、当社グループの製品・技術を支える基盤技術の継続的進化に取り組んでおります。例えば電動車両モータの開発では、年々加速する市場の変化、要求に対応するため、モデルベース開発を取り入れ、開発スピードの向上を目指しております。様々な解析手法を用い、開発の初期段階で設計妥当性を検証・評価することにより、開発工程の手戻りを削減し、品質や開発スピードを向上させます。
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