研究開発活動

5 【研究開発活動】

当社グループは、世界のお客様に喜ばれる商品づくりを目指し、「魅力ある商品の開発」、「高性能・高機能商品の開発」を基本方針として、カーボンニュートラルに貢献する新技術・新工法開発に挑戦しております。当社の商品開発技術とそれを支える当社独自の生産技術を組み合わせることにより独創的な商品の開発を推進する一方、自動車メーカー及び専門メーカーとの交流・協業・共同開発活動により、鉄・非鉄・樹脂等の材料開発から、新構造・新工法を含めた幅広い分野で研究開発活動を行っております。

当連結会計年度は、中長期技術開発計画に基づいたボデー系商品や電動化対応商品など主力商品の開発強化とともに、機能統合による新たな価値を創造する商品開発や産学官の連携強化による環境対応商品の開発に注力してまいりました。

ボデー系商品においては、車体の軽量化と衝突安全性の確保に対応するために、ホットスタンプや冷間プレスで1180MPa級の高張力鋼板の新成形工法を量産化し、更に1470MPa級の高張力鋼板の成形工法に取組み、軽量かつ高強度なボデー骨格部品の構造開発を進めております。これら開発の効率を更に上げるべく、MBD(モデルベース開発)を取り入れ、開発のスピードアップを図っております。

電動車への対応については、HV(ハイブリッド車)、PHV(プラグインハイブリッド車)の更なる燃費向上に向けた各商品の軽量化やバッテリースペースの拡大に貢献する小型・高性能なマフラーの新技術開発と部品のモジュラー化に取り組んでおります。また、各国の環境規制強化に対応する排出ガス対策においては、ガソリン車のCO(一酸化炭素)/HC(ハイドロカーボン)およびディーゼル車のPM(粒子状物質)/NO (窒素酸化物)処理装置の開発を継続して取組み、解析技術による効率化を図りながら自動車のみならず建設機械、農業機械への展開も進めております。

BEV(電気自動車)などの電動化商品への対応としましては、開発ロードマップに基づき、当社のコア技術に更に付加価値を高める為、素材メーカーや関連企業とも協業しながら新商品の企画・開発を更に強化して進めております。

当社のコア技術を活かせる非自動車分野の新規事業については、SDGsやライフサイクル視点でのカーボンニュートラルに向けた新たな開発を推進しております。

今後も当社のコア技術と外部技術の連携により「安全・安心」「環境」をキーワードに自動車部品事業を中心とした環境関連分野への商品を拡大してまいります。さらに、海外のお客様のニーズにも素早く対応できるように、現地での研究開発体制の整備を継続して進めてまいります。

研究開発活動は主に国内にて行っており、当連結会計年度における自動車等車両部品の事業を中心とした研究開発費は 4,296 百万円であります。

 

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