沿革

 

2 【沿革】

 

1929年4月

阪神急行電鉄株式会社(現阪急阪神ホールディングス株式会社)の百貨店部門が大阪梅田で開業

1936年4月

神戸支店(三宮阪急)開業

1939年11月

植田奈良漬製造株式会社(阪急食品工業株式会社(子会社))設立

1947年3月

京阪神急行電鉄株式会社(現阪急阪神ホールディングス株式会社)の百貨店部門が分離独立し、株式会社阪急百貨店を設立

1947年4月

株式会社阪急百貨店が開業

1949年5月

株式会社阪急百貨店が大阪証券取引所市場第一部上場

1952年8月

阪急物産株式会社と阪急共栄製薬株式会社とが合併し、阪急共栄物産株式会社(子会社)設立

1953年11月

東京大井店(大井阪急)開業

1956年5月

数寄屋橋阪急開業

1960年10月

株式会社阪急オアシス(子会社)設立

1962年9月

株式会社阪急百貨店が東京証券取引所市場第一部上場

1970年3月

千里阪急開業

1984年10月

有楽町阪急開業

1989年4月

川西阪急開業

1992年10月

株式会社エイチディ開発(現株式会社阪急商業開発(子会社))設立

1993年4月

宝塚阪急開業

1995年1月

三宮阪急閉店(阪神・淡路大震災のため)

2000年3月

都筑阪急開業

2002年10月

株式交換により阪急共栄物産株式会社を完全子会社化

2003年1月

阪急共栄物産株式会社が、株式会社阪急ファミリーストア他4社(いずれも子会社)を分割設立

2003年3月

阪急共栄物産株式会社を吸収合併

2004年3月

株式交換により阪急食品工業株式会社を完全子会社化

2004年10月

モザイク銀座阪急開業(数寄屋橋阪急をショッピングセンターに業態変換)

2006年6月

阪急食品工業株式会社が、会社分割により株式会社阪急フーズ他2社(いずれも子会社)に事業を移管

2006年7月

株式取得により株式会社ニッショー(株式会社阪急ニッショーストア)を子会社化

2006年9月

株式会社阪食(子会社)設立

2007年10月

株式交換により株式会社阪神百貨店を子会社化し、経営統合
エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社へ社名変更し持株会社体制へ移行
会社分割により株式会社阪急百貨店(子会社)を新設

 

株式会社大井開発(子会社)設立

2008年2月

阪急百貨店メンズ館開業(現阪急メンズ大阪)

2008年3月

大井阪急食品館閉店(JR大井町駅前再開発のため)

 

阪急食品工業株式会社を吸収合併

2008年10月

株式会社阪急百貨店と株式会社阪神百貨店が合併し、株式会社阪急阪神百貨店に商号変更

 

株式会社阪食と株式会社阪急オアシス、株式会社阪急ニッショーストア、株式会社阪急ファミリーストア、株式会社阪急フレッシュエールが合併

2008年11月

西宮阪急開業

2009年10月

あまがさき阪神開業

2011年3月

博多阪急開業

2011年3月

阪急大井町ガーデン(一期)開業(アワーズイン阪急開業、阪急百貨店 大井食品館開業)

2011年9月

株式取得により株式会社家族亭を子会社化

2011年10月

阪急メンズ東京開業(有楽町阪急を全面改装)

2012年8月

モザイク銀座阪急退店に伴い閉館

2012年11月

阪急うめだ本店の建て替え工事が完了し、グランドオープン
スポーツ用品、ベビー・子供服売場の阪急うめだ本店への移設に伴い、阪急百貨店イングス館閉店

2014年3月

阪急大井町ガーデングランドオープン(アワーズイン阪急ツイン館開業)

2014年6月

株式交換によりイズミヤ株式会社を子会社化し、経営統合

2016年4月

株式会社エイチ・ツー・オー 食品グループ(子会社)を設立

2016年7月

旧イズミヤ株式会社が、会社分割により新イズミヤ株式会社(子会社)に事業を移管し、株式会社エイチ・ツー・オー アセットマネジメントへ商号変更

2017年10月

株式会社そごう・西武よりそごう神戸店及び西武高槻店を承継

2019年8月

株式会社エキ・リテール・サービス阪急阪神よりアズナス事業を承継

2019年10月

そごう神戸店が神戸阪急に、西武高槻店が高槻阪急に屋号を変更

2019年12月

洛北阪急スクエア開業

2020年2月

株式会社家族亭及び株式会社サンローリーの全株式を株式交換により譲渡

2020年4月

イズミヤ株式会社より商業施設運営事業並びに衣料品・居住関連品販売事業を株式会社エイチ・ツー・オー 商業開発に継承

2021年12月

株式交換により株式会社関西スーパーマーケット(現株式会社関西フードマーケット)を子会社化し、経営統合

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

 

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